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3つの機能で負けにくい投資を目指す 世代を問わず、資産運用の基盤に

【今注目の資産運用】三菱UFJ国際投信

『トレンド・アロケーション・オープン』 
三菱UFJ国際投信
プロダクト・マーケティング部長 吉田研一氏

 日本人の平均寿命は男女ともに80歳を超え、現役世代はもちろん、リタイア世代も資産運用と向き合うことが大切な時代になっている。『トレンド・アロケーション・オープン』は、世代を問わず、資産運用の基盤として活用したい投資信託(ファンド)だ。

気付かないうちに偏ってしまう金融資産

 長いセカンドライフを充実したものにするには、自分自身はもちろん、お金にも健康でいてほしいところだ。

「リタイア世代の多くの方は、低い利回りでも確実な資産運用がしたいとおっしゃいます。ところが、1つの投資対象にお金が集中していたり、値動きが大きな商品を多く持っていたりと、希望と異なるポートフォリオになっているケースが意外と多く見られます。自身の目的に合った資産運用ができているか、改めて見直すことが必要かもしれません」と三菱UFJ国際投信の吉田研一氏は指摘する。

 大きな値動きに一喜一憂するのは心身ともに疲れてしまうし、買ったり売ったりと手間がかかる投資は避けたい。将来や資産承継のことを考えると、リスクを抑え、長期保有になじみ、運用戦略が分かりやすいものを厳選して持つという視点も必要だろう。

 そうしたニーズに応えてくれるファンドが、『トレンド・アロケーション・オープン(以下、トレアロ)』だ。

トレアロのルーツは欧州発の実績ある運用戦略

「『トレアロ』は、リスクの低減に重きを置いた3つの運用戦略で、“負けにくい投資”を目指すファンドです」と吉田氏は説明する。

 第1の機能は、世界各国の株式・債券・リートなど幅広い資産へ分散投資しながら、投資環境に応じて機動的に資産配分の比率を変更することだ。この「分散投資と機動的な資産配分」で安定的な資産成長を目指す、1本で“おまかせ”のバランス型ファンドといえる。

 それでも長期で運用していれば、大きな下落局面に直面することもあるだろう。そうした事態に備える第2の機能が、「自動ブレーキ」だ。これは、過去1年の高値からの下落率が15%以内に収まることを目指し、必要に応じて短期債券・キャッシュの組入比率を高めるものだ。下落時にも値動きが穏やかになることが期待できる、お守りのような機能といえる。

 さらに、第3の機能として外貨建資産について「為替ヘッジ」を行う。円安時の恩恵を享受することはできないが、それよりも見通しにくい為替変動の影響を低減させることを優先した。

「『トレアロ』のルーツは、欧州の年金基金などに採用され、10年以上の実績を持つプロ向けの運用戦略にあります。リーマン・ショックや欧州債務危機など多くの市場下落局面を乗り越えてきた運用戦略を、日本の個人投資家向けにアレンジしたファンドが『トレアロ』なのです」(吉田氏)

期間:2012年3月30日(設定日)~2016年12月30日
※上記は、過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりません。
※基準価額(1万口当たり)は、信託報酬控除後のものです。

  2016年8月、『トレアロ』の純資産総額は1000億円を突破した(図表)。大きな落ち込みがない右肩上がりの曲線は、コンセプトに沿った運用を忠実に継続することで、投資家の信頼を得ていることを示す一端ともいえる。現役世代はもちろん、リタイア世代も資産運用の基盤として活用したいファンドだ。


提供=三菱UFJ国際投信
商品の詳しい説明はこちら(外部サイト)

ファンドの目的・特色
ファンドの目的:信託財産の成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
1.世界各国の株式・債券・リート等の幅広い資産へ、実質的に投資します。
2.安定的な資産成長のために、市場環境に応じて機動的な資産配分を行います。
3.為替変動リスクの低減をはかるため、外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行います。
投資対象国・地域における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等の場合をいいます。)の発生を含む市況動向や資金動向等の事情によっては、上記1~3のような運用ができない場合があります。
4.年1回決算を行い、収益の分配を行います。
 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。

投資リスク
基準価額の変動要因:ファンドの基準価額は、株式・リート市場の相場変動や金利変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動等による組入有価証券の価格変動、為替相場の変動等の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、金利変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリー・リスク、流動性リスク等です。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用
・お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に対して上限2.16%(税抜 2.00%)
信託財産留保額
ありません。
・お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)
実質的な負担:当ファンドの純資産総額に対して年率1.1704%程度(税抜 年率1.1200%程度)
※当ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託(管理)報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。

その他の費用・手数料
監査費用、売買委託手数料、外国での資産の保有等に要する費用、その他事務処理にかかる諸費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
※上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 〈課税関係〉課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

設定・運用

三菱UFJ国際投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、
     一般社団法人日本投資顧問業協会

販売会社の照会先:0120-151034(営業日の9時~17時)
ご購入の際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。当広告はトレンド・アロケーション・オープンについてご紹介するために概略を記載したものです。このため、ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認いただく必要があります。投資信託は預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。当広告は、三菱UFJ国際投信が作成したものです。(2017年1月)

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