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下落リスクに備えながら上昇局面を逃さない 安定した収益の獲得を目指すファンド

【今注目の資産運用】三井住友トラスト・アセットマネジメント

『コア投資戦略ファンド(安定型)/(成長型)』愛称:コアラップ(安定型)/(成長型)
※「安定型」とは元本保証等を意味するものではなく、「成長型」と比較して安定的な運用を目指すファンドであることを意味しています。
三井住友トラスト・アセットマネジメント
営業企画部長 草薙辰夫氏

 下振れリスクに備えながら市場の上昇にも乗りたい。そんな足元の投資環境に最適な『コア投資戦略ファンド(安定型)/(成長型)』 (以下、コアラップ)を紹介しよう。

ヘッジファンドを活用 下落局面でも収益を期待

 大きな下落局面が訪れる昨今の投資環境の中で、大きく下振れするリスクを抑える一方、上昇局面ではしっかり値上がりすることで安定した運用成果を維持しているファンドがある。三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用する『コアラップ』がそれだ。

 下図を見て欲しい。これは2015年8月のチャイナショックから、16年6月の英国のEU離脱問題(Brexit)までの下落局面と、その後の上昇局面のコアラップの運用成果を表したもの。下落局面では市場よりも相対的にマイナス幅を抑制しつつ、Brexit以降の上昇局面ではしっかりと追随していることが見てとれる。同社営業企画部長の草薙辰夫氏は「コアラップが標榜する運用方針を体現するパフォーマンスであると考えます」と話す。

 

※使用したインデックスおよび算出の定義は、以下の通りです。6資産バランス:国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券の6資産に均等投資したポートフォリオを、日次でリバランスして算出。
【各資産のインデックスについて】
国内株式:TOPIX(東証株価指数)、先進国株式:MSCIコクサイ・インデックス*、新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス*、国内債券:NOMURA-BPI総合、先進国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本)、新興国債券:JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド*(*については、米ドルベースのデータを当該日の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算。その他は円ベース。)
株式資産についてはすべて配当込み指数を使用しています。
※コアラップ(安定型)/(成長型)の基準価額は信託報酬控除後。 
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

 この背景には、コアラップならではの資産を「守る」仕組みがある。下落局面から資産を守る手段として真っ先に思い浮かぶのが分散投資だ。「株式の値下がりを安全資産の代表である国債がカバーするというのが、従来の分散投資でした。しかしマイナス金利環境の現在、従来型の分散投資の効果が薄れてきました」(草薙氏)。

 国内の金利低下余地が限られつつあり、株式下落時のマイナスをカバーするリターンが期待しづらくなっている。また、従来は国内株と国債は反対の値動きをする「逆相関」の関係にあったが、それも薄れているという。

 コアラップでは、国内債券の投資割合を相対的に小さくするとともに、マイナス金利の影響を直接受ける国債の組入れ比率は少ない。その半面、下落局面でも収益獲得やリターンの安定化が期待できるヘッジファンドを組入れることで、リスクを抑制するのだ。

三井住友トラスト・アセットマネジメント
総合運用部長 賀來芳彦氏

「資産運用では『市場に居続ける』ことが収益機会を逃さないために重要です。市場に居続ける秘訣は、市場下落時を想定した資産や戦略の分散を事前に施すことですが、足元の運用環境下ではヘッジファンドの組入れが有力な手段のひとつと考えます」(総合運用部長賀來芳彦氏)。上昇局面を逃さないために、下振れリスクを抑制する機能をあらかじめ備えつつ、市場に居続けることが安定的な収益につながるわけだ。

 投資環境が目まぐるしく変わる中で今後も出番が増えそうなコアラップ。「備えながら投資を検討したい」「利益確定で売却したけど、改めて投資したい」といった個人投資家の有力な選択肢になるはずだ。

※基準価額は信託報酬控除後。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

提供=三井住友トラスト・アセットマネジメント
商品の詳しい説明はこちら(外部サイト)
コア投資戦略ファンド(安定型)
コア投資戦略ファンド(成長型)

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因となるリスクには主に次のようなものがあります。

■株価変動リスク ■金利変動リスク ■リートの価格変動リスク ■MLPの価格変動リスク ■商品(コモディティ)の価格変動リスク ■為替変動リスク ■信用リスク ■流動性リスク ■カントリーリスク ■資産等の選定・配分に係るリスク ■ヘッジファンドの運用手法に係るリスク ■仕組み債券に係るリスク ■ブローカーの信用リスク
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ファンドの費用
購入時 購入時手数料 購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。(上限3.24%(税抜3.0%))
換金時 信託財産留保額 ありません。
保有期間中 
・実質的な運用管理費用(信託報酬)
純資産総額に対して年率1.4904%~1.98186%程度(税抜1.38%~1.8445%程度) 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。
したがって、当ファンドの運用管理費用(年率1.4904%(税抜1.38%))に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用(年率0.0%~0.49146%程度(税抜0.0%~0.4645%程度))を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

・その他の費用・手数料
監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託証券の費用は表示しておりません。
ご留意事項
●当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

■設定・運用は

商号等/三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第347号
加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

お問い合わせ窓口 0120-668001
受付時間 9:00~17:00[土日・祝日等は除く]

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