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鹿島 茂
2017/11/15

もしも七年戦争でフランスが勝っていたら……――学校では学べない世界近現代史入門

北米、インドでの植民地戦争でイギリスが敗れていたら
大英帝国ではなく大仏帝国ができていたかもしれない

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 1984年に在外研修でパリ第三大学のマックス・ミルネール教授のゼミに出ていたときのこと。完璧なフランス語で発表するインド人の女子学生と親しくなり、なんでそんなにフランス語がうまいのかと尋ねてみると「だって、私、ポンディシェリー出身だから。フランス語は母国語(マザー・タング)なのよ」という答えが返ってきたので驚いた。インド史はおろか世界史にも疎かった私は1947年のインド独立までポンディシェリーを始めとするフランス植民地がインド亜大陸に数カ所残っていたことを知らなかったのである。

 このときの驚きが大きかったので、フランス領インドというものに興味を持つと同時にインドの領有を巡って英仏で18世紀に戦われたカーナティック(カルナータカ)戦争について調べ始め、さらには北米での英仏植民地戦争であるフレンチ・インディアン(正式にはフレンチ・アンド・インディアン)戦争、およびそれらと連動して行われたヨーロッパ大陸での七年戦争そのものにも強い関心を抱くようになった。そして、これら18世紀の英仏植民地戦争の勝敗が、その後の英仏の運命を大きく変えたことが見えてきた。

ルイ14世、植民地経営に乗り出す

 フランスが新大陸やインドにおける植民地貿易に本格的に参入したのはポルトガル、スペイン、オランダ、イギリスに比べるとずいぶんと遅く、ルイ14世の親政開始4年目の1664年のことである。財務長官コルベールが重商主義に基づき、1604年に創設されながら機能していなかった「フランス東インド会社」を国策会社として改組・再建し、英蘭との競争に乗り出したのである。

ルイ14世騎馬像 ©iStock.com
コルベール ©iStock.com

 コルベールは重商主義を強力に推し進めるために、原料(綿糸)の供給地として、またフランス製の贅沢(ぜいたく)品の消費地としてインドを開拓するしかないと信じて、「東インド会社」に莫大な資金を注ぎ込んだのである。

 その結果、フランス東インド会社は後発であるにもかかわらず、イギリス東インド会社、オランダ東インド会社の牙城に食い込むことに成功し、これらの有力な対抗馬にまで成長した。国策会社として豊かな資金を用いてインド洋に浮かぶブルボン島(現レユニオン島)、フランス島(現モーリシャス島)を中継基地として整備できたことが大きかった。さらに、インドの拠点として藩王からインド東海岸のポンディシェリーを買い取り、ベンガル地方にもシャンデルナゴルを確保することができた。幹部に元オランダ東インド会社平戸商館長だったフランソワ・カロンを迎え、ポンディシェリー商館長にフランソワ・マルタンなど貿易実務に長けた人材を配置したこともあり、貿易量は急速に拡大した。

 ところが1682年にヴェルサイユ宮殿がほぼ完成し、宮廷の移転が完了したころから風向きが変わる。財政逼迫(ひっぱく)を理由にヴェルサイユの追加工事に首を縦に振らないコルベールに対して大王が不満を募(つの)らせ、彼のライバルである陸軍大臣ルーヴォワに寵愛(ちょうあい)を移したのである。コルベールがそのショックで1683年に死ぬと、「東インド会社」は総会で清算され、新会社として再出発することとなった。

 しかし、東インド会社が立ちいかなくなった最大の原因は1680年代からフランスの野心が海洋覇権ではなく大陸覇権へとシフトしたことである。いいかえると、ルイ14世のアドヴァイザーがコルベールからルーヴォワに変わったことにより、ルイ14世の自己表現対象が築城から戦争に移り、海外覇権は関心の埒外(らちがい)に置かれてしまうのだ。

 さらに事態を悪くしたのは、秘密結婚していたカトリック過激派マントノン夫人の差し金でルイ14世が信教の自由を保障したナントの勅令を1685年に廃止してしまったことである。これにより、コルベールが育成した産業の担い手であったプロテスタントが国外に追放され、フランスは貴重な人的資源を失うことになる。

©iStock.com

 1715年にルイ15世がわずか5歳で即位すると、摂政となったオルレアン公は財政再建のためスコットランドから流れてきた元銀行家で殺人犯のアヴァンチュリエ(山師)ジョン・ローが勧める「システム」を採用する。

 すなわち、ローは兌換(だかん)銀行券の発券銀行として「バンク・ジェネラル」を設立し、次にそれを中央銀行に組織替えすると、金保有量をはるかに超えた銀行券(紙幣)を大量に発行する。ついで、「東インド会社」を再建して、これを他の国策会社と合併してインド貿易と北米貿易を連結させた「フランス両インド会社」へと改組する。それと並行して、北米のフランス植民地ルイジアナに河口港ヌヴェル・オルレアン(ニュー・オーリンズ)を建設し、ミシシッピー開発を業務とするミシシッピー会社(「西インド会社」)を設立、その株式を大々的に売り出すことにする。しかも、株式は額面価格の国債による株式転換が可能としたため、人気が沸騰(ふっとう)。目先の欲にくらんだ人々は政府に償還義務のある国債を償還義務のない株式に転換したので、政府の負債(国債)は大幅に減少した。ミシシッピー会社の株券は額面の20倍となり、フランスの歴史初のバブルが発生、証券取引所だったカンカンポワ通りは押すな押すなの大賑(にぎ)わいとなった。ローは財務長官の座に上りつめ、銀行券を安倍首相と同じく「ジャンジャン」刷りまくったから、通貨供給量は4倍となり、フランス人は急にみんな金持ちになったかのような多幸感に酔いしれた。

 だが、夢はいつかは覚める。ミシシッピー会社が幽霊会社だという噂が流れると、売りが売りを呼び、人々は銀行の窓口に殺到して兌換を要求したから、たちまちフランス初の取り付け騒ぎが起きる。かくて一瞬のうちにバブルは崩壊し、ジョン・ローは財務長官を辞任すると国外に逃亡、最後は尾羽打ち枯らしてヴェネチアで死んだ。

 このバブル崩壊で、民衆はなけなしの財産を失ったが、逆に国債がほとんど償還されて収支が改善されたフランス国家は1720年代後半にはかつてないほどの元気を取り戻していた。つまり国家デフォルトにより財政再建が成ったのである。

 そして、財政が元気を取り戻すと、フランスは自らが海洋国家でもあったことを突然に思い出すらしく、1720年代後半から海洋覇権の奪取に再挑戦することになる。ヨーロッパでの七年戦争終結まで続く、インドと北米における英仏戦争はこうして準備されたのである。