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大ピンチの大塚家具 身売り先はなぜヤマダではなくヨドバシなのか

2018/10/12

 10月7日の日曜日、大塚家具銀座本店は「在庫一掃セール」(28日まで)の真っ只中だった。目玉の8割引商品の多くは姿を消し、3〜5割引商品が目につく。

「資金繰りが苦しい中、この在庫一掃セールで、少しでも手持ちの決済資金を確保したいのでしょう」(メガバンク幹部)

父・勝久氏とは今も絶縁状態の大塚久美子社長 ©文藝春秋

 創業者で父の大塚勝久氏と娘の大塚久美子社長が“骨肉の争い”を繰り広げてきた大塚家具。だが、2015年12月に100億円超だった現預金額も17年12月には18億円まで激減し、存続の危機に陥っている。

「無借金経営だった大塚家具は取引銀行と距離があったのですが、万が一に備え、50億円のコミットメントライン(融資枠)契約を結んでいました。ところが最近、債務者区分を要注意先から要管理先に格下げされ、この融資枠を使えなくなってしまった。一方で、大塚家具は今夏、メガバンク3行などの株式を売却し、8~10億円を確保したようです。株式持ち合いは円滑な取引関係の維持が目的でしたが、背に腹は代えられなかったのでしょう」(同前)

 水面下では身売り交渉が佳境を迎えているという。資本提携関係にある貸し会議室大手のティーケーピーが相手先として有力視されてきたが、再浮上しているのが、家電量販大手のヨドバシカメラだ。