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苦境が続く大塚家具・久美子社長が“味方”と見ているメディアとは?

 経営再建中の大塚家具が2月15日、財務強化策を発表。日中の投資家や米系投資ファンドなどから最大76億円の多額増資を受けると同時に、日中間の電子商取引を行うハイラインズやヤマダ電機と業務提携するというものだ。

父・勝久氏との協力も「可能性はある」 ©文藝春秋

「昨年12月から業務提携中の中国の家具販売大手『居然之家』がまとめた増資枠組みです。同社は大塚久美子社長が単身訪中し、見つけたパートナー。続投も決まった久美子氏は『中国マーケットに熟知する2社の助けを得て、成功の可能性は上がる』と強気です」(大塚家具関係者)

 資本・業務提携先の模索は昨年夏頃から続いていたが、混迷を極めていた。

「富裕層を顧客に持つ営業人材と販売ノウハウに興味を示す企業は少なくなく、ヨドバシカメラやヤマダ電機が買収に乗り出したこともありました。ところが、経営手腕に絶対的な自信を持つ久美子氏があくまで続投を譲らず、いずれも破談に終わった。昨年秋頃、倒産への危機感を強めた取締役の数人が社長解任を前提に身売り先を模索しましたが、久美子氏から『取締役の善管注意義務に反する』などと訴訟も仄めかされ、断念しました」(同前)