昭和34年(1959年)創刊の総合週刊誌「週刊文春」の紹介サイトです。最新号やバックナンバーから、いくつか記事を掲載していきます。各号の目次や定期購読のご案内も掲載しています。

低金利の追い風が吹く 米国不動産市場の「今」

アセットマネジメントOne 新光US-REITオープン(愛称:ゼウス) 追加型投信/海外/不動産投信

米国REITに投資する『新光US-REITオープン(愛称:ゼウス)』。低金利を受け米国不動産への注目が高まる今、アセットマネジメントOneの苅田敬司氏に話を聞いた。


インフラREITに注目 時代を読む投資手腕

アセットマネジメントOne
投資信託プロモーション第一部 次長
苅田敬司氏
アセットマネジメントOne
投資信託プロモーション第一部 次長
苅田敬司

『新光US‐REITオープン(愛称:ゼウス)』は、米国の不動産投資信託(REIT)を投資対象とすることで、実質的に同国のオフィスや商業施設、住宅などに投資できる投資信託だ。純資産総額は約5,550億円と、日本でも有数の規模を誇る。

 ファンド設定後の約15年、不動産投資の最大の魅力である賃料収入に裏付けられた配当収入を下支えに、リーマンショックの荒波を乗り越えリターンを積み上げてきた。その実績は外部機関からの評価も高く、R&Iファンド大賞では3年連続で優秀ファンド賞を受賞した。

 近年は、携帯電話の基地局やデータセンターといったインフラ系不動産を保有するREITへの投資を増やしている。苅田氏はその狙いを「2020年に次世代超高速通信規格『5G』の本格的な開始を控えるなど、通信関連施設への需要がますます高まると予想されるため」とする。

低金利下で注目される米国不動産投資の「今」

 市場の見通しはどうだろうか。苅田氏は「米国REITに追い風が吹いてきたのではないか」と指摘する。「低金利環境の今、不動産投資に注目が集まります。金利の低下は融資の活性化につながり、ひいては不動産需要の高まり、不動産価格の上昇などをもたらすと考えられるからです」。さらに「不動産は内需の影響を強く受ける資産。米国では人口の増加が見込まれ、内需は堅調と予想されます。また、外需の影響が強い米国株式への投資に比べ、米中貿易摩擦の影響を受けにくい点もREITの魅力と考えられます」と話す。

 低金利の追い風が吹く米国REITに再び熱い視線が注がれる今、ゼウスは時代を読む投資で市場の成長を捉えようとしている。人生100年時代を見据えた資産運用の選択肢としてぜひ検討してほしい。

 
 
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。“R&Iファンド大賞2019”の選考は2017、2018、2019年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2019年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。“R&Iファンド大賞2018”の選考は2016、2017、2018年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2018年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。“R&Iファンド大賞2017”の選考は2015、2016、2017年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2017年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。“R&Iファンド大賞2019”の選考は2017、2018、2019年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2019年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。“R&Iファンド大賞2018”の選考は2016、2017、2018年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2018年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。“R&Iファンド大賞2017”の選考は2015、2016、2017年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2017年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいています。

 

 

INFORMATION

 
 

【お問い合わせ先】アセットマネジメントOne 
TEL:0120-104-694 受付時間:営業日の9:00-17:00
http://www.am-one.co.jp/

■ファンドの投資リスク

※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。[不動産投資信託の保有不動産への評価][US-REITの配当利回り水準に対する評価][企業体としての評価][取引所における取引の需給関係による価格変動リスク][取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク][為替変動リスク][カントリーリスク]当ファンドは、リート等の値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替リスクもあります。)に投資しますので、不動産の賃貸市場や売買市場、金利環境、経済情勢の影響による、投資対象とする不動産等の価値や賃料収入等の変動、不動産投資信託の利益の減少によるUS-REITの配当金の減少、金利の変動、組入有価証券等の発行者にかかる信用状況の変化、証券の供給の大幅な増加、市場に十分な需要や供給がないため取引を行えないまたは取引が不可能になること、為替相場の変動、投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等により、組入れた有価証券等の価値が下落し、基準価額が下落することがあります。これらの運用による損益は全て投資者のみなさまに帰属します。したがって投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

■お客さまにご負担いただく手数料等について

下記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。【ご購入時】購入時手数料:購入価額に上限3.24%※1(税抜3.0%)を乗じて得た額【ご換金時】換金時手数料:ありません。信託財産留保額:換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額【保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます。)】運用管理費用(信託報酬):ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.6524%※2(税抜1.53%)その他の費用・手数料:組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。※消費税率が10%になった場合は、※1 3.30%、※2 1.683%となります。

■投資信託ご購入の注意

本誌面はアセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。本誌面は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。本誌面における内容は作成時点(2019年6月27日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。投資信託は(1)預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。(2)購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。(3)投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

 

商号等:アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第324号
加入協会:一般社団法人投資信託協会 
一般社団法人日本投資顧問業協会


 

アセットマネジメントOneの資料は、下記アンケートの「応募フォーム」より請求できます。

アンケート締切

2019年10月10日(木)

応募フォームへ