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嵐がSNS解禁 “デジタル反対”メリー会長の方針転換はキンプリのおかげ

「本日よりツイッター、フェイスブック、インスタグラム、TikTok、Weibo、この5つのソーシャルネットワーキングサービスを解禁します」

 嵐がデビュー20周年にあたる11月3日に行なった記者会見。5人のメンバーが次々とサプライズを発表する中、とりわけ耳目を集めたのは松本潤(36)が宣言したSNSの“全面解禁”だった。

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 嵐が2020年末をもって活動を休止することを発表したのは今年一月。実はその時期と前後して、ジャニーズ事務所とYouTube内に「チームA」と呼ばれる極秘プロジェクトが立ち上がっていた。

 少数精鋭のスタッフが水面下で進めていた計画のひとつが会見で明かされた嵐のデジタル戦略だ。

 

「発表後、インスタグラムとツイッターのフォロワーは瞬く間に150万人を突破し、解禁されていたYouTubeの公式チャンネルの登録者数は220万人を超えました」(芸能記者)

 新曲「Turning Up」をはじめYouTubeでアップされた動画は無料公開されているが、ジャニーズ事務所に入る収益は莫大だ。レコード会社関係者が言う。

「現在、公開されている動画は13本。総再生回数は5000万回を超えています。通常は一再生につき0.1円から0.2円がアーティスト側に支払われる仕組みですが、嵐は特別扱いで相場より高い料率がかけられているはず。マネタイズ契約を結んでいれば、第三者が上げた動画の広告収入も得られます」

 ジャニーズはタレントの肖像権を厳しく管理し、SNSはおろかネットに顔写真を露出することも良しとしてこなかった。ここに来ての方針転換はなぜなのか。