昭和34年(1959年)創刊の総合週刊誌「週刊文春」の紹介サイトです。最新号やバックナンバーから、いくつか記事を掲載していきます。各号の目次や定期購読のご案内も掲載しています。

連載THIS WEEK

プロ野球選手の年俸は下がるのか……球界最高6億5000万円の菅野智之はどうなる?

 6月19日開幕に向けて動き出した日本のプロ野球。ようやくひと山越えたが、今後、越えねばならない山が「労使交渉」だ。米国のMLBは、既に球団と選手会が火花を散らしている。

「MLBは高年俸の選手ほど削減幅が大きくなるという案を提示した。すると現役最高年俸のマイク・トラウト(エンゼルス)の場合、約40億円の年俸が85%減の約6億円まで削られる。選手会は『失望した』と語り、正式に反対する方針です」(スポーツ紙デスク)

 だが、NPBでカネの話が本格的に議論されていないようにみえるのはなぜか。

「NPBの12球団は選手と“統一契約書”で契約していることが大きい。そこには今回のような不慮のケースに関する規定がないので、経営側から減俸を言い出せる根拠がなく、今季の年俸は減らせないはず。しかし、来季の年俸には影響必至です」(同前)

©iStock.com

 NPBでは1試合で1億~2億円の収入があるといわれ、公式戦が23試合減った今季、各球団の減収額は約23億~46億円。7月10日から観客を入れる予定だが、当初は定員を大幅に減らすため、減収額はもっと多くなるだろう。

「コロナ禍は親会社にも大打撃を与え、一部球団は身売りを噂されているほど。一番の経費は人件費という球団が多い中、背に腹はかえられぬチームは選手の情に訴え、減俸を願い出るでしょう」(ベテラン記者)

 ただ、日本の選手はMLBのように異を唱えることはない、とみられている。