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「東京五輪1年再延期の検討を」 西浦教授が提言

 大阪で新規感染者数が1000人を超えるなど、感染が再び拡大している新型コロナウイルス。厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院医学研究科の西浦博教授が、今夏に予定されている東京五輪については、コロナ対策を優先し、「1年再延期」を検討するべきと「週刊文春」の取材に語った。

厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーの西浦博教授

 西浦教授が語る。

「おおかたの国民へのワクチン接種が1年後にできているのなら、東京五輪も1年『再延期』するのが、有効な選択肢ではないでしょうか。

 延期に伴う費用と感染者増を天秤にかけた時、どちらが重いかは言うまでもありません。

組織委の橋本会長とIOCのバッハ会長

 一般の生産年齢人口(15~64歳)を含めてワクチン接種を完了するのは、来年までかかると思います。来年開催でも観戦にマスクは必要でしょう。それでも国民がワクチンでプロテクトされた状態で行うのと、大きなリスクを背負いながら行うのと、どちらがいいのか。焦って今夏、やらねばならないことなのか。オープンに議論するべきです」