昭和34年(1959年)創刊の総合週刊誌「週刊文春」の紹介サイトです。最新号やバックナンバーから、いくつか記事を掲載していきます。各号の目次や定期購読のご案内も掲載しています。

「スポーツも終活もチームワークが大事!」女子ソフトボール元日本代表監督・宇津木妙子氏と考える『おひとりさま信託』

2021年10月に「チームワークで終活を!~ひとりで悩まず、これからをいきいきと」と題して、オンラインセミナーが開催された(主催:文藝春秋、協賛:三井住友信託銀行)。女子ソフトボール元日本代表監督の宇津木妙子氏をゲストに招き、終活の必要性などについて語りあった。

単独世帯の増加が終活への関心高める

三井住友信託銀行
人生100年応援部次長
若松 広明 氏
三井住友信託銀行
人生100年応援部次長
若松 広明 氏

 自分らしい人生のエンディングを迎えるために「終活」への関心が高まっている。背景には、単独世帯の増加がある。65歳以上の者がいる世帯のうち、1986年に約45%を占めていた三世代同居の割合は、2019年に9.4%まで減少。その一方で、単独世帯は約13%から約29%に増えた(※1)。生涯未婚の人だけでなく、配偶者に先立たれたり、子供と遠く離れて暮らしたりする人も、早めに終活と向き合うべき“おひとりさま”と言える。判断力や行動力があるうちに少しずつ自分の身じまいをしたいと考え、終活に関心を持つ人が増えているのだ。

(※1)厚生労働省『令和3年 国民生活基礎調査(令和元年)の結果から グラフでみる世帯の状況』より

百戦錬磨の宇津木・元監督も終活の必要性を痛感

 宇津木氏にも実経験がある。「父親の相続がちょうど日本代表監督就任2年目の時期に重なり、それはもう大変でした。私は父の希望もあってすべての手続きを引き受けましたが、範囲が広くて一人では限界があると痛感しています」と、相続手続きに苦労されたことを明かした。

女子ソフトボール
元日本代表監督
宇津木 妙子 氏
女子ソフトボール
元日本代表監督
宇津木 妙子 氏

 終活を意義あるものとするためには、誰に手続きを頼むかということも重要だ。相続対策の方法としては遺言がよく知られているが、財産以外の身の回りの整理(死後事務)は財産に関することではないため、原則として遺言で定めることができない。また、死後事務は、葬儀・埋葬、遺品整理などに加えて、SNSアカウントやスマートフォンに保存したデータの削除など、対応すべき事項は多様化している。自分らしい最期を迎えたいならば、自身の希望を信頼できる人に伝えて、しっかり託しておく必要がある。

『おひとりさま信託』で死後事務に備える

 面倒な死後事務にワンストップで対応してくれるこれまでにない信託商品が三井住友信託銀行の『おひとりさま信託』だ。葬儀や訃報の連絡、家財道具の整理、ペットの託し先への搬送、デジタル遺品の消去など、自分に万が一のことがあった時に不安な死後事務を、三井住友信託銀行を窓口として準備することができる。また、死後事務に必要な資金を預かってもらえるので安心だ。

 このサービスは、死後事務の希望を、専用のエンディングノートに書き込むことから始まる。ノートには必要な死後事務がまとめられており、電子媒体で管理される。スマホやパソコンで何度でも書き換え可能で紛失の心配もない。また、契約後は定期的にSMS(※2)で安否確認が送られる。安否確認の登録は簡単なので、煩わしさを感じることなく万が一に備えることができる。

(※2)ショートメッセージサービス

(左から)一般社団法人安心サポートの木村繁氏、若松氏、宇津木氏。終活の必要性や始め方などについて3人が語り合った。
(左から)一般社団法人安心サポートの木村繁氏、若松氏、宇津木氏。終活の必要性や始め方などについて3人が語り合った。

 終活の手続きは通常、複数の専門分野に分かれるが、『おひとりさま信託』であれば信託銀行を中心とした専門家が連携して対応してくれる。宇津木氏が「専門家でチームを作るのですね。スポーツでもさまざまな個性の選手が集い一つの方向を向くことで強い組織になります。終活も一緒ですね」と語り、自身の経験を重ねて興味を持たれていたようだ。

 今後の人生を前向きに過ごすためにも、終活を”自分ごと”として元気なうちに考えてみてはいかがだろうか。

『おひとりさま信託』が2021年度グッドデザイン賞を受賞しました!
おひとりさまを応援する多彩な機能を組み合わせた、社会課題の解決に取り組むプロジェクトとしての有用性が高く評価されました。

<商品の手数料等について>

【おひとりさま信託】●設定時信託報酬:33,000円●終了時信託報酬:110,000円+ご契約期間(年数、1年未満切り捨て)×6,600円●その他、所定の運用報酬がかかります。●お客さまが死後事務に係る相談を行うことを目的として、お客さまのご依頼に基づき、死後事務の履行を依頼できる「一般社団法人安心サポート」(以下、「社団」)をご紹介します。死後事務委任契約の履行時に、実費および社団への報酬が必要です。

※一般社団法人安心サポートとは、三井住友信託銀行および三井住友トラスト・ホールディングスが、高齢者に関連する福祉の増進に寄与することを目的として設立した一般社団法人です。

詳しくは、当社窓口またはホームページをご確認ください。
2022年2月1日現在(金額は全て消費税等込み)


お問い合わせ・ご相談
0120-911-299(平日・土曜9:00~17:00)
※個別相談については最寄りの店舗をご案内させていただきます。
https://www.smtb.jp/

おひとりさま信託について、詳しくはこちらから