もちろんどれも大切な仕事です。会社員を退職した後、マンションの管理人として第二の仕事を持ち、「若い世代や子どもたちと接する毎日が楽しいよ」と顔をほころばせる人もいます。けれど、「俺は部長まで勤めあげたんだ。定年退職後もオフィスワーカーとして、培ったスキルを活かしたい！」という場合は、どうすればいいのでしょうか。

「45歳定年」の時代を味方につける方法

2021年9月、メディアやSNSに、「45歳定年説」という衝撃的なワードが流れました。ことの発端は当時のサントリーホールディングスの新浪剛史社長が、経済同友会のセミナーで、「日本が三流国に落ちる前に、45歳定年制の導入を！」と発言したものでした。

この言葉が「社員は45歳で辞めろ！」という意味に捉えられ、SNS上でも悲鳴と怒号が飛び交いました。「一生懸命会社に尽くしてきた人間を、あっさり切り捨てるのか！」「経営者のエゴ丸出しだ！」あまりの社会的反響の大きさに、新浪社長も後日トーンダウンし、「定年や首切りをするということではない」と釈明に追い込まれました。

しかしこの言葉は、非常に誠実、かつ真っ当に、日本の雇用状態の現実を表した言葉だと私自身は感じました。そして、「いよいよ本音が出たな」とも。実際に、私が大企業の経営者や人事部の方にお話をうかがうと、「45～50歳以上の社員は、辞めてもらっても構わない」と発言される方が、正直とても多いのです。

理由はシンプル。その年齢になると、もはや出世争いは終わっており、出世の階段を昇っていく以外の残された大半の人は、もはや会社にとって“要らない人”あるいは“コスパが悪い人”になっているからです。

「45歳」で放り出されるほうが、マシ

「自分は若くて健康。どんな環境でもがむしゃらでやっていける！」と豪語していた若者も、65歳を過ぎたら、もはや過度の無理や無茶、新しい挑戦には後ろ向きになるものです。そろそろ体にも不調が出始める歳になって、「さあ、新しい職場を探してください」と世間に放り出される怖さは、生半可なものではありません。むしろ手遅れ状態のそんな未来、私だったら、恐ろしすぎて想像したくもありません。