名実ともに日本のオペラ界を牽引してきた公益財団法人「日本オペラ振興会」。しかし今、その内部が揺らいでいる。重役たちの問題が次々と告発され、第三者委員会の調査が行われる事態に発展しているのだ。

 

 第1弾では「セクハラ」を取り上げたが、こちらの記事では、財団による助成金の「不正疑惑」を中心に、危機に瀕した財務体質を検証する。

「サインしなければ、謝礼も後日に」

〈オペラの素晴らしさを一人でも多くのファンに〉

 ホームページで事業目的をこう紹介している公益財団法人「日本オペラ振興会」は、1981年に設立された。傘下には、1934年創立で西洋オペラを主に上演する日本最古のオペラ団体「藤原歌劇団」と、日本オペラを主体とする「日本オペラ協会」の2劇団を抱えてきた。

 

 現理事長の分林保弘氏は日本M&Aセンターの名誉会長であり、理事には竹中平蔵氏や壱番屋(カレーハウス)創業者の宗次德二氏ら財界の著名人が並ぶ。

 この名門に昨秋、衝撃が走った。〈ハラスメントについての質問ならびに改善要求〉と題された告発文書が2024年10月17日付で、財団の渡辺佳英理事長(当時)宛てに送付されたのだ。しかも送り主名は、藤原歌劇団所属で、ヨーロッパでキャリアを積んだ実力派の女性歌手A子さんの“実名”だった。

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source : 週刊文春 電子版オリジナル