“五輪貴族”と呼ばれる男たちから、国民の反発を招く発言が相次いでいる。

　5月21日、IOCのジョン・コーツ副会長（71）が緊急事態宣言下でも東京五輪を開催するのかと問われ、「答えはイエスだ」と断言。翌22日には、国際ホッケー連盟の総会に寄せたメッセージでトーマス・バッハ会長（67）が、

「東京大会を実現するために我々は、幾つかの犠牲を払わないといけない」

　などと述べたのだ。

　7月23日の開会式まで、残り2カ月を切った東京五輪。だが、開催都市の東京都には現在、緊急事態宣言が発令されている。

「感染者数は下がりきっておらず、重症者数も都の即応病床数を超えてしまった。宣言は6月20日まで延長される方向です。米国務省も日本への渡航中止を勧告しました」（政府関係者）

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