「こんな短時間で決める話じゃないでしょう! 今日の掲載は見送るべきです」

 5月25日夜7時20分から始まった「デスク会」は、荒れに荒れていた。翌日掲載予定の社説を巡り、オンラインで繋がれた全国の部長やデスクらが次々異論を唱えたのだ――。

 東京五輪の公式スポンサーでもある朝日新聞が〈夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める〉と題した社説を掲載したのは5月26日のこと。同時に自社のホームページでは〈オフィシャルパートナーとしての活動と言論機関としての報道は一線を画します〉との見解を示し、スポンサー継続を明言した。

5月26日付の「中止社説」

 朝日の中堅社員が語る。

「当初、お客様窓口に届く読者の意見は『よくぞ書いた』という意見が大半でした。ただ、次第に『スポンサーを降りるべき』『夏の甲子園はどうなんだ』という批判的な声も増えています」

 賛否両論を呼んだ「五輪中止社説」。一体、いつから準備されていたのか。内情を知る幹部社員が明かす。

「社説を担当する論説委員室では、今年3月頃から五輪中止を求める社説の議論が出ていた。週に一度ほどの頻度で『書くべきだ』という意見が複数の委員から上がっていたそうです」

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source : 週刊文春 2021年6月10日号