先行き不透明な時代、徹底的な分散を追求したバランスファンドを長期保有する

世界中の資産価格が下落したコロナショック時も安定的なパフォーマンスを実現した『投資のソムリエ』。同ファンドは、業務提携「千葉・横浜パートナーシップ」を結ぶ千葉銀行と横浜銀行の個人資産運用業務においても重要な役割を担っている。

有力地銀二行がより質の高いサービス提供に向けてスクラムを組む

「地域の皆さまに寄り添う金融機関として、真っ先に相談してもらえる存在であり続けたい」――。そう口を揃えるのは横浜銀行の前田孝範氏と千葉銀行の伊藤早苗氏だ。両行は2019年に結んだ業務提携「千葉・横浜パートナーシップ」のもと、多岐にわたる連携を推進している。個人資産運用業務においては、販売担当者のコンサルティング能力向上を目的とする合同研修を実施。さらに保険商品を共同開発した。「両行が抱える課題を共有し、それぞれの知見やノウハウを活かし合う。その取り組みがより質の高いサービスにつながっています」と前田氏は手ごたえを語る。

右：横浜銀行営業戦略部運用商品推進企画グループ　グループ長前田孝範氏
左：千葉銀行営業支援部資産運用サポートグループ　副部長伊藤早苗氏
（取材日 2020年12月21日）この取材は感染症拡大防止に配慮して行いました。

　顧客の資産形成により貢献するために投資信託の商品戦略でも両行の目指す姿は一致している。「資産形成の中核に据えるのは低リスクのコアファンド。そこに値動きの異なるサテライトファンドを組み合わせる『コアサテライト戦略』を推奨しています」と伊藤氏。サテライトファンドではグループ会社であるちばぎんアセットマネジメント、スカイオーシャン・アセットマネジメントの商品を両行で採用し、顧客の多様なニーズに応えている。

“負けない運用”を追求する　バランスファンドが支持を得る

　長期投資の要となるコアファンドにはどのような商品がふさわしいのか。両行の考えにフィットし、人気を得ているバランスファンドが『投資のソムリエ』だ。アセットマネジメントOneが運用する同ファンドは、2012年の運用開始以来、徹底して分散投資にこだわり、“負けない運用”を追求し続けている。2020年3月下旬にかけて世界中の資産価格が軒並み下落したコロナショック時にも、きめ細やかなリスク管理により、1月に30円の分配金（1万口当たり、課税前）を出した上で、3月末の基準価額は2019年末比12円プラスのリターンを確保できた。

「バランスファンドは、マーケットの危機を経験して初めて真価が分かるものだと思います。『投資のソムリエ』はコロナショック時にまさに実力を発揮しました。保有していたお客さまからは、『このファンドを選んで良かった』『購入した時よりコロナショックを実際に乗り越えた今の方が安心感が大きい』といった声をいただいています」と前田氏は明かす。

　両行ともに昨年3月以降に新規購入や追加購入を決めた顧客も多いという。「“負けない運用をめざす”がコロナショックで改めて発揮される形になり、より納得感のあるご案内ができているからだと考えています」と伊藤氏。

　顧客へより良いサービスを志向し、互いに研鑽を積む横浜銀行と千葉銀行。そんな両行が自信を持って提案するコアファンドが、『投資のソムリエ』だ。

～あなたが、新しい一歩を踏み出すために～
損失に厳しいプロも注目する「投資のソムリエ」こだわりの運用戦略とは？

【お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。】

お客さまにご負担いただく手数料等についてくわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
【ご購入時】購入時手数料：購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご換金時】換金時手数料：ありません。信託財産留保額：ありません。【保有期間中】運用管理費用（信託報酬）：ファンドの日々の純資産総額に対して、年率1.54％（税抜1.40％）その他の費用・手数料：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。（その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。）
※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。※上場不動産投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

ファンドの投資リスク
資産配分リスク、株価変動リスク、金利リスク、リートの価格変動リスク、為替リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資または実質的に投資します。このため、当ファンドは収益率の悪い資産への配分比率が大きいこと、株式市場の変動、金利の変動、投資対象とする不動産等の価値や賃貸収入等の変動、為替相場の変動、組み入れ有価証券の発行者にかかる信用状況の変化、市場に十分な需要や供給がないため取引が行えないまたは取引が不可能となること、投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化により組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

当広告は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。当広告は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。当広告における内容は作成時点（2020年12月21日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。投資信託は、1．預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2．購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3．投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

●投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは