ふやしてのこせる一時払終身保険
相続発生前の介護にも手厚く備える
バリュー・セレクト終身
死亡保障重視プラン 介護保障重視プラン
相続税の課税対象者数が増加傾向にある昨今、生命保険を活用した相続対策へのニーズが高まっている。相続発生前の要介護のリスクにも同時に備えられる保険を紹介する。
人生100年時代の自分と家族の安心につながる
死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」の非課税枠があるため、相続時には非課税で受け取ることになる。さらに死亡保険金受取人に確実に保険金としてのこせ、現金化がスムーズといった点も生命保険ならではの相続時のメリットだ。
一方で高齢期を迎えると相続以外に要介護のリスクが高まることにも注意したい。そんな中、財産をふやしてのこせるだけでなく、要介護のリスクにも備えることができる終身保険が注目を集めている。それがPGF生命の『バリュー・セレクト終身 死亡保障重視プラン』だ。
仕組みは至ってシンプル。死亡保障重視プランは円または米ドルの通貨から選択でき、一時払保険料を支払う。契約から1年経過後に死亡保障が大きくなり、それが一生涯継続する。この仕組みによって、万一の時には家族にふやした保険金をのこせるのだ。不慮の事故等での死亡時には災害死亡保険金(給付金)が上乗せされる点も本商品ならではの特長だ。
健康状態や職業に関する告知なしで申し込みでき、公的介護保険の要介護4または5に該当した場合には、死亡保険金の一部または全部を介護前払保険金として受け取ることもできる。
介護保障をより充実させた『バリュー・セレクト終身 介護保障重視プラン』を選べば、要介護2からの介護に備えられるだけでなく、特約の付加で軽度認知障害(MCI)や要支援1からの介護にも備えられる。人生100年時代には、相続への備えに加えて相続発生前の介護にも備えておくことが自分と家族の安心につながるはずだ。
識者はこう見る!
人生100年時代に寄り添う商品性が魅力
畠中雅子さん
相続と要介護への備えは、高齢期の重要なテーマであり、生命保険の活用も検討したいところです。ただし、要介護状態にならない可能性もあるため、単体の介護保険商品に加入する人は多くはありません。そうした中で、相続と要介護のリスクに同時に備えられる本商品は、人生100年時代に寄り添った商品性といえます。要介護への備えをどの程度重視するかで、プランを選べる点も魅力です。要介護4~5になると、介護費用で生活コストがかさむので、早めの検討が安心です。
ふえる楽しみ+まもる安心!
家族にもつなげる個人年金
そだてる年金US<一時払>
そだてる果実<一時払>
老後資金を準備する自助努力の手段の一つに個人年金がある。貯蓄資産を活用して、インフレに強い収入源を年金保険で準備する個人年金保険がいま注目を集めている。
インフレに負けない年金を最後まで期待
個人年金は通常、年金原資を受取期間で案分して受け取る仕組みを持つ。かつてはこの仕組みで老後の生活費や公的年金の上乗せとして機能したが、昨今では立ち行かなくなる懸念が高まっている。背景にあるのは、長寿高齢化による受取期間の長期化、そして長期化がもたらすインフレリスクの高まりだ。これからの個人年金は、長期化する年金受取期間中も運用を継続し、インフレの進行に対応できる設計であることが望ましい。
これを具現化したのがPGF生命の『そだてる年金US〈一時払〉』(『そだてる果実〈一時払〉』)だ。本商品は、大きく据置期間と年金受取期間の2つに分かれる。まず一時払保険料から契約初期費用を差し引いた積立金投入額に、1~5年の据置期間を設定する。その間に米国の代表的な株価指数であるS&P 500®指数を参照する運用でふやす楽しみを追求する。運用実績は1年ごとに判定し、プラスの場合は年金原資がふえる。画期的なのは、マイナスでも減らない点にある。これはプラス時の積立金上昇率に上限を設けることで、マイナス時は積立金上昇率を0%にする仕組みだ。
そして年金受取期間に入っても運用は継続される。ふえる楽しみとマイナスでも減らないまもる安心を享受しながら、インフレに負けない年金を最後まで期待できる。年金受取期間中に万一のことがあれば、後継年金受取人がこの仕組みをそのまま引き継ぐことができる点もうれしい。インフレ環境の人生100年時代にふさわしい個人年金といえそうだ。
識者はこう見る!
取り崩しながら運用を継続資産運用の出口戦略に最適
畠中雅子さん
資産運用の出口戦略におすすめできる商品です。資産運用に取り組む人がふえた一方で、資産をいつ・どのように取り崩していくかについて、具体的なプランを持ち合わせている人は意外と少ないものです。本商品は一時払保険なので、まとまった資金の受け皿になり、年金として取り崩す仕組みを作れます。年金を受け取りながら運用を継続でき、米ドル建てで年金受取総額が最低保証されるのは保険ならではのメリットです。S&P 500®指数に抵抗感のない人がふえる昨今では、旺盛なニーズが期待できるでしょう。
「バリュー・セレクト終身 死亡保障重視プラン」、「バリュー・セレクト終身 介護保障重視プラン」に関する注意事項
■これらの商品はPGF生命を引受保険会社とする保険商品です。預金とは異なり、また、元本割れすることがあります。■ご検討・お申し込みにあたっては、「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)兼パンフレット」「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧のうえ、お近くの金融機関代理店等へご相談ください。■「為替リスク」米ドル建で、保険料を円で払い込んだ場合、または保険金等を円でお受け取りいただく場合等、為替相場の変動による影響を受けます。よって、受取時の為替相場で円に換算した保険金額等が円で払い込んだ一時払保険料相当額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。■「市場金利変動リスク」運用資産(債券等)の価値の変化を解約返戻金に反映させるため、市場金利に連動した市場価格調整を行うことから、解約返戻金は増減します。また、契約日から10年未満に解約(減額)する場合は、解約控除がかかります。よって、これらの市場価格調整や解約控除により、解約返戻金額は一時払保険料相当額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金は減少し、逆に、下落した場合には増加することがあります。■「これらの保険にかかる費用」諸費用は次の①~⑥の合計額となります。①積立利率を設定する際にかかる費用:積立利率は、指標金利によって算定される基準利率から保険契約の締結・維持に必要な費用として新契約費率および維持費率等を差し引いています。②積立金より控除される費用:第2保険期間中は、将来の死亡保障および災害死亡保障に必要な費用が積立金から控除されます。なお、この費用については年齢別・性別の発生率を用いて算出しているため一律に記載することができません。③米ドル建で保険料を円で払い込む*1、(米ドル建)、保険金等を円で受け取る場合(米ドル建)*2の費用:為替レートと仲値(TTM)との差額は為替手数料として通貨交換時にご負担いただきます。(当社所定の為替レート2025年12月現在:*1指定銀行のTTM+50銭、*2TTM-1銭)④保険料を米ドルで払い込んだ場合、保険金等を米ドルでお受け取りいただく場合の費用:リフティングチャージ等の諸手数料、当社の口座に送金するための送金手数料および当社からご契約者または受取人の口座に送金するための送金手数料をご負担いただく場合があります。⑤年金受取期間中にご負担いただく費用:年金開始日以後、受取年金額に対して1.0%(2025年12月現在)を年金支払日に積立金額より控除します。⑥解約(減額)の際にご負担いただく費用:契約日から10年未満の場合、解約(減額)する積立金額に対し、経過年数に応じて所定の解約控除率を乗じた金額をご負担いただきます。
「そだてる年金US<一時払>」、「そだてる果実<一時払>」に関するご注意事項
■この商品はPGF生命を引受保険会社とする保険商品です。預金とは異なり、また、元本割れすることがあります。■ご検討・お申し込みにあたっては、「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)兼パンフレット」「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧のうえ、お近くの金融機関代理店等へご相談ください。■「為替リスク」 保険料を円で払い込んだ場合、または保険金等を円で受け取る場合等、為替相場の変動による影響を受けます。よって、受取時の為替相場で円に換算した保険金額等が円で払い込んだ一時払保険料相当額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。■「この保険にかかる費用」 諸費用は次の①~⑤の合計額となります。①保険料より控除される費用一時払保険料から「保険契約の締結、死亡保険金を支払うためおよび年金総額・死亡一時金額を最低保証するために係る費用等」(契約初期費用)にあてられます。契約初期費用は、据置期間、性別および契約年齢(被保険者)によって異なり、5.0%~6.1%の範囲となります。②上限率を設定する際にかかる費用:当社所定の参照運用利回りから、保険契約の維持に係る費用として0.5%、解約返戻金を支払うために係る費用0.1%をあらかじめ差し引きます。③米ドル建で保険料を円で払い込む*1、保険金等を円で受け取る場合*2の費用:為替レートと仲値(TTM)との差額は為替手数料として通貨交換時にご負担いただきます。(当社所定の為替レート2025年12月現在:*1指定銀行のTTM+50銭、*2TTM-1銭)④保険料を米ドルで払い込んだ場合、保険金等を米ドルで受け取る場合の費用:リフティングチャージ等の諸手数料、当社の口座に送金するための送金手数料および当社からご契約者または受取人の口座に送金するための送金手数料をご負担いただく場合があります。⑤年金受取期間中にご負担いただく費用:年金開始日以後、受取年金額に対して1.0%(2025年12月現在)を年金支払日に積立金額より控除します。※S&P 500®に関する免責事項などについては「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)兼パンフレット」「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。
