不倫疑惑により電撃辞任となったエヌビディアのジェンスン・フアンCEO。AIバブルを牽引してきた世界トップの半導体メーカーで起きたまさかの辞任劇によって、時価総額270兆円が吹き飛んだ。一体、どこまで影響が広がるのか。

 今後のAI業界の見通しについて、慶応大学の小幡績教授が語る。

「世界中の企業が求める半導体の設計をほぼ独占するエヌビディアは“AI半導体の中央銀行”と呼ばれてきました。AIの開発競争が激化する中、同社からの資金的な支援が滞れば、バブル崩壊の引き金となる危険性があります」

 10月末にはインテルの業績見通し悪化を機に、半導体株全体が急落する「インテルショック」が発生。さらに、米中間選挙における民主党の大勝がAIバブル崩壊を加速させかねないという。ABC経済研究所の熊野英生代表が語る。

「民主党は全米各地でデータセンター建設に反対してきました。右肩上がりだったAIの開発ペースが鈍化する可能性があります」

最も危険視されている巨大グループ

 日本企業への影響はどうか。フアン氏の辞任後、アドバンテストやキオクシア、東京エレクトロンなどの株価は軒並み急落。だが、影響はエヌビディアと協業を進めてきた半導体メーカーに留まらないという。

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source : 週刊文春