2022年のアメリカでのマーケティング調査で、対象者48％が、日用品の「選択肢がありすぎて選べない」と回答しました。コンサルタントの相良奈美香氏は「人は選択肢が多すぎると、どれも選べなくなってしまうことが行動経済学の研究で証明されています。このれをビジネスで生かそうと思ったら、『マーケティング』の段階と『店頭』での段階とで、選択肢の出し方を変えるべきなのです」といいます――。
※本稿は、相良奈美香『行動経済学が最強の学問である』（SBクリエイティブ）の一部を再編集したものです。
人は選択肢が多すぎると、選ぶことすらできなくなってしまう
みなさんは行動経済学というと、どんな印象をお持ちでしょうか。
実は世界では行動経済学をビジネスに取り入れる企業が増えています。なぜなら、お金が動く「経済」という枠組みの中で、人はどう行動するのかを理解することが、ビジネスでは重要であり、それを可能にするのが行動経済学だからです。
ここでは、行動経済学を用いたビジネスの例を紹介しましょう。ここで紹介するのは行動経済学の中の「選択オーバーロード（Choice Overload）」という理論です。
ビジネスパーソンの皆さんでしたら、人に選択肢を示す場面は頻繁にあるでしょう。わかりやすい例ですと、あなたの企業の商品やサービスを買う顧客に、どれくらい商品やサービスの選択肢を示すべきでしょうか。また上司に案件を出すとき、どれだけの案をどういう風に出すべきでしょうか。
「選択オーバーロード」とは、「人は選択肢が多すぎると、どれも選ぶことすらできなくなってしまう」理論です。
トイレットペーパーに4000の選択肢はいらない
2022年のアメリカでの「選択オーバーロード」の調査によると、対象者の28％が「買い物をする際、選択肢があまりにも多すぎる」という回答でした。特に日用品は、48％のアメリカ人が「選択肢がありすぎて選べない」と述べています。
