大谷が窮地に追い込まれる可能性を指摘
「そもそも、米国では金融機関に対しても、電子送金が違法な目的で利用されないように管理することが法的に義務付けられています。加えて、1万ドル以上の電子送金があった場合、銀行や金融機関には内国歳入庁への報告義務が発生します。これだけ多額の送金ならば、日本語を話せるスタッフが口座の名義人に直接確認してもおかしくない」（同前）
問題はそれだけではない。水原氏は当初、ESPNの取材に対し、「大谷の了解のもと送金した」と証言した。後に水原氏はその証言を撤回したが、最初の証言が事実であれば、大谷が窮地に追い込まれる可能性もあるという。
「大谷自身は賭博をしていないし、あくまで水原氏が窮地に陥ったから助けただけかもしれない。ですが、違法賭博を“幇助”した罪で起訴される可能性があります」（同前）
「週刊文春 電子版」ではウォラック氏が語る大谷側の主張への違和感や、水原氏が証言を翻した理由、米国のスポーツ賭博の実態や大谷が問われる可能性のある罪名などを詳報している。
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《「大谷の主張を鵜呑みにはできない」起訴の可能性も…》水原一平元通訳の違法賭博 米スポーツ賭博の専門家が読み解く「大谷側の主張への違和感」「水原氏が証言を翻した理由」
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