2023年7月、国連人権理事会が、元ジュニアとジャニーズ事務所に調査を行った。そして再発防止特別チームの会見も……性加害問題は新たなフェーズに突入した。
飲み物はあっても、食べ物はないかもしれないな――。
私は地下鉄日比谷駅の構内にあるナチュラルローソンに入ると、菓子パン、ケーキ、シュークリーム、チョコなどを大量に買い込んだ。自分が手をつけられるはずもないが、お気に入りの、「たけのこの里」も……。
2023年8月4日。東京・日比谷の日本プレスセンタービル10階で、午後3時から国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が記者会見を開いていた。
しかし、私の目的地は会見ではなく、同じビルの9階にある会議室だった。
そこでは、ジャニーズ性加害問題当事者の会(以下、当事者の会)のメンバーが、作業部会の記者会見をモニターで見つめていたのだ。
そもそも国連人権理事会が動いたのは、当事者の会の発起人である元ジャニーズJr.(以下、ジュニア)の二本樹顕理が弁護士を通じて、コンタクトを取ったことがきっかけだ。
そして7月6日に、二本樹に作業部会からヒアリングをしたいという連絡が入った。
「もはや日本だけでなく、国際的な問題に発展していく印象です。海外の方にもこの問題を知っていただき、国際社会全体で解決に向けて、動いていけたらいいなと思っています」
と、彼は期待を口にしていた。
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source : 週刊文春 2026年9月24日・10月1日号
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