2025年1月20日、ドナルド・トランプがホワイトハウスに戻ってくる。「米国第一主義」を掲げる“壊し屋”が推し進める「トランプ2.0」は、日本経済にどのような変革をもたらすことになるのか。この程、『世界秩序が変わるとき 新自由主義からのゲームチェンジ』（文春新書）を上梓した“伝説の投資コンサルタント”齋藤ジン氏がその先行きを展望する。
齋藤氏はバブル期に都銀に入行した後、退職して渡米。アメリカの金融コンサルティング企業での勤務を経て、新会社を立ち上げた。今では、日米の市場関係者や大手企業がこぞって高値でレポートを買い求める存在だ。
「トランプ2.0」によって起こる日本への影響は？
トランプ新政権で財務長官に指名されているスコット・ベッセントは齋藤氏の10年来の知己でもある。2012年、齋藤氏が投資の神様として知られるジョージ・ソロスに円売りを指南し、10億ドルを儲けさせた際、ソロスの片腕だったのがベッセントだ。
「ワンビリオン（＝10億ドル、1500億円）稼がせればたいてい仲良くなるものです（笑）。私の知っているスコットなら、『円が安すぎる』『金融政策の正常化が遅すぎる』の2点を日本に対して言ってくるはず。そのロジックは80年代のプラザ合意と同じです」
さらに齋藤氏の口から語られた「トランプ2.0」によって起きる日本の商社、自動車メーカー、大手ゼネコンへの影響とは？
12月25日12時配信の「週刊文春 電子版」および12月26日発売の「週刊文春」では齋藤ジン氏が語る日本経済の展望を報じている。
ソロスに助言した“伝説のコンサル”が予見する「トヨタ」「伊藤忠」「大手ゼネコン」は第2次トランプ政権でこうなる！《2025年大予測》
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