ペッパーランチの売上高は何%だった？
直近の売上高の内訳を見ると、ペッパーランチ事業の売上高は全体の13%しかない。分社化によって移管した資産と負債も全体の10分の1にも満たないので、ペッパーランチ事業売却後も、事業規模にそれほど大きな変化はない。
とは言え、ペッパーランチ事業は毎年12億～13億円の利益を稼いできた安定事業であり、利益率は13.9%もある。いきなり！ステーキ事業の3.4%とは比較にならないくらい、収益性が高い。
その他の事業もあるが、わずか数千万円の利益しか出ていない小粒の事業だ。したがって、今後はいきなり!ステーキ事業のみに依存した一本足打法となる。
このコロナ禍において、ペッパーフードサービスはいきなり！ステーキ事業のみで生き残れるのだろうか。
114店舗閉鎖&200人リストラ 今後のカギは「回転率」
高級ステーキ肉を割安価格で提供するというコンセプトの業態なので、必然的に利益率は同業他社と比べて低い。その代わり、回転率の高さがこの事業の強みだ。現に、直近の総資産回転率は2.4回もあり、飲食業の中でも抜群に高い数値である。
しかし、裏を返せば、回転率が低迷すると十分な利益が得られないことを意味する。
緊急事態宣言が解除されたとはいえ、外食需要はまだまだ回復していない。お客さんがお店に足を運んでくれなければ、いきなり！ステーキの屋台骨である回転率は上がらない。
そう考えると、いきなり！ステーキは、数ある飲食業の中でも最も不利な状況に立たされていると言える。
窮地を脱するため、とにかく今は徹底した事業のスリム化が必要となる。売上を大幅に減らしてでも利益が出るような縮小均衡が、事業存続の鍵を握る。
実際、米国から完全撤退し、国内も114店の店舗閉鎖と希望退職者200名の募集を行うなど、大胆なリストラに舵を切る方針を打ち出した。計算すると、店舗数、正社員数ともに、2018年12月末時点と同程度の数となる。2018年12月期は38億円の営業黒字だったため、当時と同じ規模に戻れば縮小均衡するという“読み”なのだろう。
しかし、経営環境は当時と大きく変わっている。まだまだスリム化が足りないのではないだろうか？ さらなるリストラが必要になることも十分考えられるだろう。
