PTSDを発表した宮内庁の手法には違和感を抱く人も
公務に支障が出るほどではないということだが、PTSDを発症するまで追い込まれていた眞子さまに対する同情や心配の声が噴出している。ただ、結婚の発表と同時にPTSDを発表した宮内庁の手法には違和感を抱く人も多い。「もうおふたりの好きにさせてあげて欲しい」といった言外の意図が感じられるように思う向きも少なくなく、小室家への追及自粛ムードを演出するためではないかという穿った見方も出てきているからだ。
そもそも借金トラブルや遺族年金など小室家側が抱えてきた様々な問題に対する国民の不信感は依然として根深いものがあることも事実だろう。
「帝国憲法下では現人神だった昭和天皇は戦後、敗戦にふさぐ国民を励ますため全国巡礼の旅に出て国民に寄り添われました。そのお姿は『私』よりも『公』を優先する象徴天皇の在り方そのものでした。上皇陛下はプロポーズの際、上皇后陛下に『公的なことが最優先であり、私事はそれに次ぐもの』と述べられたと伝えられています。天皇陛下はコロナ禍の中、今年の元日に当たって国民に向けて異例のビデオメッセージを発せられ、国民に寄り添われました。戦後の皇室の核心は私より公を優先するというものなのです。
しかし、眞子さまのご姿勢は公よりも私です。眞子さまは昨年11月13日に公表されたお気持ちの文章の中でも『結婚は、私たちにとって自分たちの心を大切に守りながら生きていくために必要な選択』と綴られています。心ない誹謗や中傷は許されるものではありませんが、ご結婚に否定的な意見が国民の中に根強い原因から目を背けるべきではないはずです。
国民が小室さんとその母・佳代さんについて、どうして不信感を抱いているのかを考えるべきではないでしょうか。PTSDも根本的には、それを誘発した小室母子に原因があるはずです。小室さんは説明を尽くしてきたとは言い難いですし、佳代さんもほっかむりをしたままですから。果たして小室さんはおふたりで臨む記者会見で、何を語るつもりなのでしょうか」（同前）
