騒動の発端は、「国分太一 全番組降板申し入れ コンプラ違反で日テレが20日会見」（2025年6月20日付）というスポーツニッポンのスクープだった。
だが6月20日に日本テレビの福田博之社長自ら応じた会見では、「複数のコンプライアンス違反があった」、「許されない行為だと感じた」などというのみで、その具体的な中身については「プライバシーの保護」を盾に一切答えないという異例のもの。
日テレの一般局員、芸能マスコミも状況を把握できず…
一体何があったのか、日テレの一般局員はもちろん芸能マスコミもまったく把握できぬまま、時間が流れていた。
「同日に株式会社TOKIOから国分本人の無期限活動停止を発表。5日後にはTOKIOの解散が発表されました。さらに口火を切った日テレの『ザ!鉄腕!DASH!!』や『世界くらべてみたら』（TBS）、『男子ごはん』（テレビ東京）などのレギュラー番組や特番の降板がバタバタと決まり、出演していたCMもストップする事態に。あっという間に、国分は表舞台から姿を消しました」（芸能デスク）
ところが今年10月。国分の代理人弁護士が記者会見を開いたことで事態に動きが見えた。
「日弁連に人権救済の申し立てをしたというものでした。日テレから国分への事情聴取は騙し討ちで誘導的だったという主張で、具体的なハラスメント行為認定の内容がわからないことで国分や家族が人権侵害を受けた、というような内容でした」（同前）
直後には日テレが「会見を開いたことは誠に遺憾であり、強く抗議いたします」と抗議コメントをリリース。お互いの主張の詳細は見えぬままに、泥沼化していった。
「週刊文春」が報じた「わいせつ事案」の内容
そして冒頭の11月26日の国分本人の会見を前に、電子版でいち早く「国分太一（51）が自白した2つの『わいせつ事案』の全貌が分かった！」と報じたのが「週刊文春」だ。（雑誌の発売は会見翌日）
6月18日、日テレ局内で「番組打ち合わせと新プロデューサーへの挨拶がある」と告げられた国分にその後何が起きたのか。国分が、「身近な番組スタッフへのハラスメント行為」として思い当たると答えた2人の女性スタッフへの“行為”はどんなものだったのか、などが詳細に報じられたのだ。
