「椿山荘」経営の藤田観光 大株主に急浮上したアパグループの狙いとは？《ホテル業界で進む事業再編の波》

　ホテル大手のアパグループが、「ホテル椿山荘東京」などを運営する藤田観光の大株主に急浮上したことが話題を呼んでいる。藤田観光が8月6日に提出した半期報告書で、アパグループ全体で同社株式の4.50％を保有していることが明らかになった。取得目的については「余資運用による純投資」などとしている。

「この半期報告書を受け、藤田観光の株価（東証プライム市場）は2000円前後から3000円台にまで高騰しています」（銀行関係者）

　アパグループは、全国に展開する「アパホテル」ブランドを主力とし、都市型ビジネスホテル市場で高い占有率を持つ。部屋には聖書ではなく、創業者が執筆した“愛国本”を置いていることでも知られる。一方の藤田観光は椿山荘のほか、「箱根小涌園」など高級リゾート・宴会施設が強みで、得意とする分野も異なるが、

「ホテル業界では近年、人手不足や施設老朽化への対応を背景に、資本提携や経営統合を含む再編の動きが活発化。しかもアパは近年、高級ホテルやリゾート事業にも積極的に進出し、規模拡大への意欲を隠していない。それだけに今回の藤田観光株の取得は注目されています」（同前）

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　さらにアパグループと藤田観光は「ワシントンホテルプラザ」などを展開する「ワシントンホテル」を介し、浅からぬ関係にあることも再編を予感させる。

《この続きでは、ワシントンホテルと藤田観光、アパグループの意外な関係、藤田観光のカギを握る筆頭株主の存在、アパグループとの協業の可能性などについて市場関係者などの証言とともに報じている。記事の全文は現在配信中の「週刊文春 電子版」および9月3日（木）発売の「週刊文春」で読むことができる

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