旧築地市場を再開発する「築地地区まちづくり事業」の事業予定者が決まり、会見で約5万人収容の屋内全天候型施設のスタジアム建設計画が明らかとなった。事業グループには巨人の親会社の読売新聞グループ本社も加わり、新スタジアムは巨人念願の新球場ではという声が巻き起こったが、会見に出席した読売新聞グループ本社代表取締役社長の巨人・山口寿一オーナー（67）の歯切れは何とも悪いものだったという。

　実はこの築地市場跡地を利用した新球場建設計画は、20年近く前から、読売新聞グループ内で練られてきたプロジェクトだった。1988年に開場した東京ドームは耐用年数が30年前後。2020年頃には本拠地問題が浮上してくるのが予想されていたからだ。

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