東京オリンピックのほとんどの競技が無観客となることが発表された。開幕まで2週間というタイミングでの発表に、世界中が驚くというよりも呆れている。
オリンピック組織委員会の混乱は、大会運営だけでなくメディア対応にも表れている。メディアにとって今頃は本来ならば精力的な直前取材を行っていたはずの時期だが「組織委員会の対応が不透明で、不安とストレスでいっぱい」という声が各地から聞こえてくる。
筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。
海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。
問い合わせをしてもまともな応答はない
入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている。しかし、その提出方法がなんとwebフォームではなくExcel入力。加えて組織委員会から届いたファイルが読み取り専用だったり、PDFファイルが開けないなど不備も多く、締め切りまでの日数も極端に短く間に合わない人が続出した。
問い合わせをしても「期日までに送ってください。締め切りに間に合わない場合は、記者証を無効にします」という返信だけが返って来る状態では、各メディアのコロナ対策責任者もお手上げである。
無事書類を提出しても、油断はできない。活動予定表を送っても組織委員会からは「受理された」とも「拒否された」とも連絡はない。問い合わせへの返信も当然なく、受理されたと信じてスタッフを日本に送り出したら、入国時に「予定表の許可が下りていない」と言われたメディアさえある。実際、書類に不備があり、空港から強制送還になったケースもあるという。
