吉本興業の前会長で、2025年大阪・関西万博催事検討会議の共同座長を務める大﨑洋氏（70）が「週刊文春」の直撃取材に応じ、震災復興の優先などを理由に延期を求める声も高まっている大阪万博について「決定したことだから」などと予定通り開催すべきだとの見解を示した。
大﨑氏は1978年に吉本興業に入社。無名時代のダウンタウンを見出し、2人をスターダムに押し上げた。2009年に代表取締役社長、2019年に代表取締役会長に就任。映画事業やスポーツ・マネジメント事業など新規事業を次々立ち上げ、同社を日本を代表する総合エンターテインメント企業へと成長させた。昨年6月で吉本興業の全ての役職を退き、現在は2025年大阪・関西万博催事検討会議の共同座長を務めている。
万博関連の会見前日「週刊文春」の直撃で語ったこと
その大﨑氏は1月29日、大阪・関西万博催事検討会議の会見に出席。「週刊文春」が報じた性的行為強要を巡る問題を受け、万博アンバサダーの活動も休止した松本人志（60）について「今の僕にできることは、遠くから寄り添うことだけ」との考えを述べた。この会見では、「週刊文春」の直撃取材を受けたことにも言及。「ノーコメントとしか言ってませんが」などと明かしている。
実際、「週刊文春」は会見前日の1月28日、山形市内で講演を終えた大﨑氏を直撃していた。以下はその一問一答だ。
――能登半島地震があり、万博延期論も浮上しているが。
「国の催事だし、決定したことじゃないですか。催事検討会議の座長ってのをさせて頂いていて。催事をどんな方向で出せるかっていうのの会議をさせて頂いている。色んなメーカーや、プロデューサーさんや、各国が色んなパビリオンを発表されると思うんでね。そういうところをね。夢がある。じゃあどんな夢がって議論長くなるんですけど。ちっさくてもなんか夢持てるようなね。この万博が、そのきっかけになればいいと思うんですけどね」
