寝具大手のパラマウントベッドホールディングスは9月24日、MBOを実施すると発表した。創業家である木村一族の資産運用会社傘下・TMKRがTOBなどを実施、全株式を取得する。TOB価格は1株3530円で、買収総額は1384億円となる見通し。東証プライムへの上場は廃止となる。
「創業家は約38％の株を持っていますが、TOBでそれを3分の2以上に引き上げます。その後、少数株主の株を強制的に買い取るなどして全株を取得。創業家の木村友彦社長（48）が、引き続き経営に携わる予定です」（金融関係者）
同社は1947年に木村寝台製作所として創業。医療・介護用ベッド分野で7割と圧倒的なシェアを誇る企業だ。友彦氏は、2020年に社長に就任した。
実はパラマウントベッドのMBOは、数カ月前から金融業界では、密かに話題となっていた。
「パラマウントは無借金経営の優良企業。にもかかわらず、MBO資金を銀行から全額借り入れて実行しようとしていると囁かれていた。アクティビストに狙われていたわけでもないのに、なぜなのかと注目されていました」（メガバンク幹部）
一体何が起きていたのか。
〈この続きでは、創業家がMBOを断行した背景、パラマウントベッドがいま進めている事業の大幅な転換、今後の懸念などについて報じている〉
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