6月20日、突如として無期限活動休止が発表された国分太一。日本テレビ社長の福田博之氏が記者会見を開いたが、事案の詳細については「プライバシー保護」を理由に言及を避けた。
国分もコメントを発表したが、「長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因です」としたのみで、何が起きたのかについての説明はなかった。
その5日後にはTOKIOの解散を発表。その後、国分が出演していた番組は雪崩を打ったように打ち切りが相次いだ。10月2日、テレビ東京が「男子ごはん」の放送終了を発表し、レギュラー番組6本は全て終了。国分は何一つ真相を明かさないまま、表舞台から完全に姿を消した。
だが、10月23日、事態は俄かに動き出す。国分の代理人である菰田優弁護士が記者会見を行い、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てたことを明らかにしたのだ。
そして11月26日、東京の司法記者クラブにて弁護士が同席し、会見を行った。弁護士からの説明の後、本人が「自らが取った行動により、傷つけてしまった当事者の方に、遅くなりましたが、また直接ではなく、このような形になり、大変恐縮ですが、心からお詫びの気持ちをお伝えさせてください。本当に申し訳ございませんでした」と謝罪。具体的な言動に関しては「どの行動がコンプライアンス違反か答え合わせ出来ていない」として言及を避けた。
一体、何をしたのか。記者会見の前にその全貌を報じていた「週刊文春」の記事を紹介する。
