インバウンド需要に支えられるのは旅行業界も同じ。JTB（山北栄二郎社長）では、西松千鶴子専務執行役員がツーリズム事業を担う。昨年から中期経営計画がスタートした同社。2030年までに2025年度比で旅行取扱額約2.7倍を目指す野心的な計画だ。
他方、インバウンド需要が減速しているのが資生堂（藤原憲太郎社長）。2025年12月期は過去最大となる520億円の最終赤字を計上した。役員体制を刷新して立て直しを図るなか、新たに執行役員となったのが東條洋介氏だ。直近まで技術トップのチーフテクノロジーオフィサーを務めた東條氏。新たなヒット商品が生み出せるか。
「流通戦国時代」の次世代リーダー
コンビニやスーパーマーケットは「流通戦国時代」に突入している。ファミリーマート（細見研介社長）は、足立光マーケティング本部長の評価がうなぎ上りだ。大谷翔平をCMに起用したおにぎりの販売が好調で、オリジナルのファッションブランド「コンビニエンスウェア」も推進。2025年中間決算で過去最高の事業利益を記録した。営業利益減となった首位のセブン-イレブン・ジャパン（阿久津知洋社長）を猛追する。
〈この続きでは、サントリーHD、明治HD、ゼンショーHDといった企業の“次世代リーダー”が登場します〉
※本記事の全文（約3000字）は、月刊文藝春秋のウェブメディア「文藝春秋PLUS」と「文藝春秋」2026年2月号に掲載されています（丸の内コンフィデンシャル名鑑 アパレル・旅行・流通・外食・人材）。
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