髙橋 大介 
「週刊文春」編集部 
嵐のメンバーにも、事務所の大スキャンダルが直撃。櫻井翔は報道番組のキャスターとして、問題に向き合わざるを得なかった。被害を訴える元ジュニアが実名で続々と名乗り出てきた時期の6月5日の放送では、声を震わせながらコメントした。
8月、事務所が委託した「再発防止特別チーム」が調査報告書を発表し、性加害を事実と認定したが、指摘はそれだけにとどまらなかった。
同族経営がガバナンス不全の最大の原因の一つだとし、
〈ジャニーズ事務所が解体的な出直しをするため、経営トップたる代表取締役社長を交代する必要があると言わざるを得ず、ジュリー氏は代表取締役社長を辞任すべきと考える〉
とジュリーの退場を促したのだ。
その後、ジャニーズ事務所は9月に1回目の記者会見を開き、性加害の事実を認める。10月には2回目の記者会見を行い、ジャニーズ事務所を廃業し、被害者への補償のための株式会社SMILE-UP.へ改称することと、タレントは新会社に移籍するとの方針を発表した。
これを受け、二宮和也は10月24日深夜、ファンクラブ会員向けサイトで事務所からの退所を発表した。
グループの“母”を自任するジュリー
23年12月、創業家のジュリーが、資本にも経営にも関与しないというスタート社が発足する。嵐はグループとしてスタート社とエージェント契約を結ぶと、今年3月から最後のコンサートツアーを敢行し、活動にピリオドを打った。
23年9月の会見で「補償、救済、所属タレントの心のケア以外の業務執行には関わらない」と明言しているジュリーは、表立って嵐の最後の舞台に関わることはできなかった。ただ、グループの“母”を自任するジュリーは、招待客を見送らないわけにはいかなかったのだろう。
当時、ジャニーの性加害を「知らなかったでは決してすまされない話だと思っておりますが、知りませんでした」と説明したジュリー。
彼女が問題に正面から向き合わざるを得なくなったのは、イギリスの公共放送局BBCのドキュメンタリーがきっかけだった。そして、週刊文春取材班も動き出した――。
