原爆投下「正当」が過半数を超える米国と韓国
米国で学んだ知り合いは、公共政策の講義で、1945年の原爆投下についての議論になった際、50人いた学生の中で自分を除いた全員が「必要悪」と答えたことに愕然としたという。
戦後50周年にあたる1995年にNHKが複数の国で行った調査では、「米国が広島・長崎に原爆を投下したことは、その当時の米国としては正しい選択だったと思いますか、それとも間違った選択だったと思いますか」という質問に、「正しい選択」と回答したのは、米国（62.3％）と韓国（60.5％）では圧倒的だった。
その20年後の2015年に米国の調査会社（ピュー・リサーチ・センター）が日米で行った調査では、米国で「（原爆投下は）正当だった」が56％、「正当でなかった」は34％とわずかながら変化がみられたが、それでも正当だとする声のほうが大きかった。
「対話を通してお互いの理解を深めるほうが望ましい」
単純にひとつに括ることなどもちろんできないが、原爆は「絶対悪」と考える日本や「必要悪」と判断する人が多い米国、「植民地からの解放」ととらえる人が多い韓国など、原爆投下を巡る認識の彼我の差は大きい。
日本原水爆被害者団体協議会の木戸季市事務局長は、BTSの所属事務所の謝罪にこうコメントした。
「こうした表現を巡る問題については対決や分断を煽るのでなく、対話を通してお互いの理解を深めるほうが望ましい」
国によって見方が変わる事実はあまたある。批判するだけで終わり、またそれが対決や分断を促すためだけの批判であれば、そうした溝は埋まらない。
何を伝え、どんな言葉を語り継ごうとしているのか、私たちはもっと自問すべきである。
