五輪開催判断と政局が重なる予感
1964年は高度成長路線を邁進した池田勇人首相が五輪を「黄金の60年代」の仕上げにフル活用した。一方、安倍首相は13年9月に自らIOC総会に出向いて招致成功に一役買ったにもかかわらず、「五輪の活用」に消極的だった。それ以上に、約8年の安倍政治は、目指す次代の日本の将来像やそのシナリオの明示がないのが難点という指摘も多かった。
思いがけずコロナ危機に直面して、安倍首相は政権末期にやっと「コロナとの共生による新しい型の五輪の実現」という挑戦目標を見つけ出したのではないか。だとすれば、五輪開催の有無の判断は首相の出処進退と背中合わせということになる。その点も要注意だ。
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武藤敏郎事務総長のインタビューの詳細は「文藝春秋」9月号および「文藝春秋 電子版」掲載の「東京五輪『簡素化』で開催を実現する」をご覧ください。
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