「社員が受けたい講座」と「会社が受けさせたい講座」を、人事部など人材開発部門でミックスさせて、「この中から年間に5つ受講してください」「必須のものは2つ、自由参加は3つです」などとメニューとして提示するのです。いわゆるカフェテリア方式です。
満足度が向上し、離職率も改善
これをやると、まず研修の満足度が、以前の社内研修に比べて1.4倍から1.6倍に向上します。しかも、その後の離職率が改善した企業は85％（39社中33社）もありました。
中には「この会社に在籍して学んでいたほうが自分の市場価値を上げることができる」と答える打算的な若手社員もいましたが、せっかくコストをかけて若手社員を採用したのに、士気が下がって退職されてしまうよりずっとよいのではないでしょうか。
市場価値の高い人材を育成することができれば、会社の業績にも貢献します。労働時間の増減だけにとどまらず、会社と社員の成長を両立させることを目的として、手段として労働時間の使い方を考えてみてください。
「自由」は与えられるものではない
一方で、企業側が学び方改革を実行してくれるのをただ待っているわけにはいきません。若手ビジネスパーソンのみなさん個人にも、ぜひお伝えしたいことがあります。
いま見たように、20代、30代を取り巻く環境は難しいものとなる一方です。自分ではもっと学びたいのに、会社が、社会がそれを許してくれない。先輩が自分たちの年齢のころにはもっといろいろな経験ができたのに……と嘆く気持ちもわかります。
クロスリバーとして815社の働き方改革を支援する中で、若い世代のビジネスパーソンにもたくさん出会ってきました。
その中で1つ強く感じたことがあります。それは、「Freedom（個人の意向に従って行動する自由）」と「Liberty（自ら勝ち取った自由）」を取り違えている若者が意外に多い、ということです。
