そんな豪華絢爛で華やかなリゾートマンションが、その後のバブル崩壊に伴う地価の低迷と、スキーブームの終焉とともに訪れた供給過多による値崩れ、加えて元々別荘用途という不要不急の贅沢品である点も相まって、販売当時と比較して大きく値を下げている姿は、まさにシンボリックな「負動産」と化してしまったということだろう。
新築当時、数千万円の価格を誇ったマンションが今や10万円まで暴落、という構図は、チャート以外では可視化できない株価の下落と異なり、バブル崩壊の最もわかりやすいサンプルのひとつとして機能している。
投げ売りされているのは湯沢ではなく苗場
確かに、湯沢町のリゾートマンションが、1室10万円で販売されているというのは誤りではない。実際には10万円どころか、無償譲渡先を募集する広告もしばしば見かける。しかし、湯沢の物件市場をよく精査してみると、10万円で販売されているのは、越後湯沢の駅から20kmも離れた山奥に位置する苗場スキー場周辺のマンションがほとんどである。
苗場はスキーリゾートとしては名高いエリアとは言え、コンビニエンスストアもないような山間部に、戸数にして1000戸以上にも及ぶ大型マンションが立ち並んでいるのだから、需給バランスはきわめて歪で、10万円まで暴落してしまうのは無理もない。だがそんな苗場スキー場周辺の市場価格が、あたかも湯沢町のマンション全体の相場であるかのように混同されることが少なくなかった。
湯沢町全体がマンション供給過多の状態にあるので、湯沢町の市街地のマンションも、築年数の割には販売価格が総じて安めになってしまっているが、数十万円程度の安値で売りに出されるマンションというのは決まっている。中古マンションとしてまともな価格が維持されている物件と、そうでない物件の二極化が生じているといったほうが正しい。
価格が極端に安いマンションの事情
もともとあまり売物件が出ない人気のマンションというものも存在し、一方で広告に出てくるのは、売れ筋ではない（売れ残っている）低価格のマンションばかりなのだから、広告を見ているだけでは、どうしてもそのイメージには偏りが生じてしまうのだ。
立地が近隣のものとさして変わらないのに、価格が極端に安くなっているマンションは、他に比べて管理費が割高すぎたり、築年が古かったり、共用設備が貧弱で魅力に乏しかったりするという固有の事情がある。
これは利用者の考え方にもよるのでどちらが良いかは一概には言えないが、基本的には湯沢のマンションは、たとえその分の維持管理費が発生しようとも、共同の温泉大浴場が付いているほうが好まれており、そのような共用施設が乏しいマンションは価格が低迷している傾向にある。
ところが、湯沢のマンション事情を扱うメディアの多くは、そうした個別の物件事情までは伝えようとしない。
