「『このままでは日大は変わらない』それが1年半の間、日大経営に携わった私の偽らざる実感です」
1月12日付で日本大学常務理事の職を辞した精神科医の和田秀樹氏が、退任後に初めてメディアの取材に応じ、任期4年の半分も満たさず退任に至った内紛の顛末や、アメフト部違法薬物事件をめぐる真相について明かした。
今年度の入学志願者数は前年比で約25％減少
2018年のアメリカンフットボール部悪質タックル問題、2021年の板橋病院建替えをめぐる背任・脱税事件など相次ぐ不祥事を受け、2022年7月1日に林真理子新理事長のもとで再起を誓ったはずの日本大学。ところが、2023年8月5日には麻薬取締法違反でアメフト部員が逮捕され、私学助成金の3年連続不交付が決定する事態となった。事件を受けて林理事長の減俸と酒井健夫学長、澤田康広副学長の退任が決定。今年2月2日には大貫進一郎次期学長が選出され、新年度からは漸く「新生日大」に向け前進する――。こうした見方に、和田氏は首を傾げるのだ。
「違法薬物事件とその対応の問題ばかりに注目が集まりますが、『なぜこの事件が起きたのか？』に目を向ければ、そこには日大特有の構造的問題が横たわっています。守旧派勢力の排他性、男性中心のマッチョ体質、無責任体制……。こうした内部の根深い“病巣”が一掃されぬ限り、似たような事件は何度も再発する。それが私の見解です。
変わらない日大へ向けられる世間の目は相当に厳しく、今年度の入学志願者数（2月25日付）は前年比でなんと、約25％も減少しました。既に経営から身を引いた私が、批判を覚悟で取材にお応えするのは、林理事長ですら萎縮しているように見えるいまの日大の空気に強い危機感を抱いているからなのです」
学部長会議という病巣
常務理事として総務・人事、2022年11月以降は「新しい日本大学キャンペーン（通称「N・N」）」の企画を任されていた和田氏は、独自の「改革構想」を描いていた。とりわけ大きな関心を寄せていたのが、医学部改革だ。1925年設立の日本大学専門部医学科を前身とし、来年には創立100周年を迎える歴史と伝統を誇る日大医学部だが、実は問題が山積しているという。
