「文春オンライン」編集部 
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「インフレに勝てるエリア」の条件
では具体的に、どういう場所を選べばよいのか。牧野氏が挙げたキーワードは「新陳代謝」だ。「お年寄りが多いエリアは上がらない。学生や若い方々が常に入ってくる、例えば学生街は、常に新しい賃料で営業できます」。人が動き続ける場所こそが、インフレをヘッジできる不動産の条件だという。
一方、自分が実際に住むための購入を考えている人に向けては、意外なほどシンプルな答えが返ってきた。「投資マネーの、興味のないところを買えばいいんです」。投資家が目を向けない郊外のエリアであれば、価格は日本人の実需ベースで形成される。海が好きなら海辺、トレッキングが趣味なら山の近く。そうした選択は、価格競争に巻き込まれにくいという利点がある。
最後に牧野氏は「家は欲しいときが買いどき」と述べ、「そのときの資金計画を間違えない限り、これは正解」と締めくくった。金利がさらに上がっても、あるいは家計に非常事態が起きても耐えられる計画を立てる。その大前提さえ守れれば、タイミングの正解は一人ひとりの事情の中にある、という。
