海野 有里 
「あなたも韓国のお店で買ったの？」──ワシントン郊外のジムでユニクロのフリースを着ていた著者は、現地のアメリカ人からそう尋ねられた。さらに別の友人からは「DHCは韓国の会社」と信じ込まれ、その情報源は現地の弁護士だったという。ポップカルチャーから寿司屋、日用品に至るまで、日本発の文化やブランドの“おいしいところ”が他国に奪われていく背景には何があるのか。アメリカでロビイストとして躍動する海野有里の新刊『ワシントン・ゲーム』（扶桑社新書）より一部抜粋してお届けする。
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ユニクロもDHCも韓国の会社？
先日ユニクロのフリースを着てジムに行ったら、お揃いのフリースを着ている人から、「あなたもタイソン・コーナー・モールにある韓国のお店で買ったの？」と聞かれました。どう見ても相手もユニクロっぽいので、「私のはユニクロという日本の会社のものだよ」と答えると、「え、ユニクロは韓国じゃないの？」と聞き返されました。ほかの友人は「韓国製のオリーブオイルの化粧落としがすごくいいんだよね」と言ったので、もしかして？ と思い、会社名を尋ねるとDHCだと教えられました。「それは日本の会社だよ」と伝えると、「えーでもXXXもDHCは韓国の会社だと言っていたよ」と返されました。しかも、その情報源が弁護士の友人だったので、信憑性がさらに増して噂が広まり、私の発言を「Are you sure ?（それほんと？）」と疑う始末。
韓国は自国の商品や文化のアピールが非常に上手です。ワシントンで日本政府関係者の方とその話をすると、「韓国は国内市場が小さく、最初から世界市場での成功を狙っているからです。日本は国内市場がある程度の規模があるため、海外向けの商品やマーケティング戦略を取る必要がありません」とおっしゃっていました。確かにそうかもしれません。初めから海外受けを意識して作られているK-POPに比べ、J-POPは海外受けを狙って作っていません。
私はズンバのインストラクターをしているのですが、ズンバの曲でも最近K-POPが多いです。私も使っています。でも、たまにJ-POPを使うときに、生徒さんに「これはJ-POPよ」と言うと、「それなに？」と聞き返されることがあります。「K-POPはみんな知っているのに、J-POPが何かわからないってどういうこと？」と思いました。「日本も韓国に見習って頑張らないといけないな」と思い、最近はなるべくJ-POPも使うようにしています。
