「（小室さんは）弁護士になるとは言っていません」と小室さんの代理人弁護士が発言したと一部では報じられている。また、小室さんの生活費はパラリーガルとして勤務していた都内の法律事務所が肩代わりしているとも報じられている。
そうなると、米国の弁護士資格を生かして、法律事務所のクライアント（顧客）である日本の企業で、米国の法律に詳しいインハウス・ローヤー（企業内弁護士）などとして働くといった可能性もあるだろう。
国民の理解は得られる？
「そうだとしても、来年以降の話です。眞子さまはそれまで時間を引き延ばして結婚への道をひた走り、強行突破を図ろうとされているようにしか見えません。ただ、眞子さまはそんなことで国民の理解が得られると思っておられるのでしょうか。それとも、小室さんが働いて稼いだお金で小室さんのお母さんの元婚約者に、返済ではなく和解金という形で支払って借金騒動に決着をつけ、ご結婚を実現させようと考えているのかもしれません。どちらにせよ、眞子さまはかなり意固地になっているのではないでしょうか」（同前）
新型コロナウイルスの感染拡大による五輪の延期を踏まえる形で、眞子さまはご結婚の“再延期”を発表されようとしているのだろうか。もしそうだとすれば、秋篠宮さまが一昨年、「国民から広く祝福される結婚にならなければ、納采の儀は行えない」とおっしゃったことについて、どのように応えようとされているのか。そのお考えをお聞きしたい国民は多いだろう。
