「このままだと自分が腐っていくな」
千本木が日本農業新聞を辞めたのは入社11年目、デスクの席が近づいた2014年10月のことである。
全国農業協同組合中央会（JA全中）の会長担当をしていた。JAグループの価値観で記せば、農業界の「総理番」、あるいは経団連の会長担当といったところだ。
JAビルは東京・大手町1丁目の経団連会館の隣にあり、千本木は1階から会長室のある三十数階までひたすら歩いて上り下りしていた。エネルギーを持て余していたのだ。人気（ひとけ）のない非常階段を踏んでいるうちに、彼はこう思い始める。
――なんでこんなことをやっているんだろう。一度きりの人生なのに、このままだと自分が腐っていくな。
彼は現在の栃木県那須塩原市生まれで、記憶の原風景に風にそよぐ水稲や瑞々しい野菜畑、そして酪農の草原があり、早稲田大学政治経済学部で農業経済学を学んだ後、メディアへの憧れにも押されて日農に入社していた。
ところが、意に反して5年間、営業に回される。上司に懇願して記者職に移り、農水省や国会担当を務めたが、回り道をしたために第一線で書く時間が残り少ないことに焦りを覚えていた。日農は全国に支所や支局もあり、30代後半から40歳になると、「上がり」のデスクに就くことが多いのである。
そのころ、彼が「嫌だなあ」と思うことが2つあった。1つは、JAグループの批判がタブー視されていたことだ。JAの情報受発信センターなのだから、これは専門紙や業界誌が抱える宿命的な課題である。それ以上に気になったのは、JAトップから熱意のようなものが感じられないことだったという。
「リーダーたちは本気で農業改革を考えているのだろうか」。そう思いながら、急成長する農業法人や、農業に参入して奮闘する企業を取材する。彼らの多くは農協のライバルである。すると、農協に忖度して記事を書けよ、という社内の空気にぶつかる。
悩んだ末に、彼は自由な狩場を求めて、以前から誘われていた「週刊ダイヤモンド」に転身を決めた。34歳になろうとしていた。
妻と3人の子供がいたが、自分には農業というテーマと蓄積があると思った。TPP（環太平洋パートナーシップ）協定交渉の取材では、米国やカナダ、メキシコにも出張して海外農家の実情も聞き歩いている。「農は国の大本なり」と言われてきた分野を背負っているので、国内外の現場を知った今なら、きっとやっていける、という漠然とした自信があった。一般紙には優秀な記者もいたが、その多くは記者クラブにちょっと腰掛けて、人脈や専門知識を身に付ける間もなく消えていくのだ。
産地偽装米の疑惑
転職から2年、千本木は「儲かる農業」という特集を始める一方で、関西の米卸会社を訪ね回っていた。
関西ではJAの米の安売り合戦が過熱していた。プライスリーダーとして適正価格で売られるべきJAグループの米が、スーパーなどでは通常の半値だった。表向きは「目玉商品」だが、米卸もスーパーも儲けの出ないはずの、投げ売りに近い値段である。取材してみると、産地偽装米の疑惑に突き当たる。
「品質の悪い米や外国産米を混ぜて卸価格を下げているのではないか」
と複数の関係者が言う。偽装米は品質の低下を招くだけではない。安くまずい米は消費の減退に直結するので、農業者にとって、それは二重の自殺行為である。
普通の記者ならここで、取材した情報を監督官庁の農水省などにぶつけ、当局の動きを待つところだ。一般紙の記者は警察回りからスタートして市政、県政を担当しながら取材のイロハを学んでいく。そうした“刷り込み”もあって、当局頼みの安全確実な取材に傾きがちなのである。だが、千本木は、それでは時間がかかり過ぎるし、生ぬるい農水省の調査では真相に届かないのではないか、と考えた。
彼がやったことはもっと直接的で、調査報道の原点のような手法だった。
取材で得た情報をもとに、2017年1月、疑わしいと思われたコシヒカリを大量に購入し、国内最大規模の産地判別検査機関である同位体研究所に検査を依頼したのである。同研究所は、検体の組織中の元素の安定同位体（同じ元素でありながら、わずかに重さの違うもの）の比を調べる手法で、2009年以降、1000件以上の精米の産地判別を行っていた。
2週間後に検査結果が出た。送付されてきた報告書を読んで、彼は目を疑った。
JAグループ京都の米卸会社「京山（きょうざん）」が精米、販売した4袋（4銘柄各8キロ）のうち、「滋賀こしひかり」について、「10粒の検体のうち6粒が中国産と判別された」とあったからだ。
さらに、▷「新潟県魚沼産こしひかり」は「10粒中4粒が中国産。本検体の安定同位体比値は、魚沼産コシヒカリの安定同位体比値群と合致せず、他府県産である可能性が高い」▷「京都丹後こしひかり」は「10粒中3粒が中国産」▷「新潟産こしひかり」は「10粒中10粒が国産と判別された」――などという結果が出た。判別精度は92.8％である。
この結果をもとに、彼はJA京都中央会に質問状を送って反論を得、弁護士に相談したうえで、翌月の週刊ダイヤモンド誌上に〈産地偽装疑惑に投げ売りも JAグループの深い闇〉というタイトルで、キャンペーンを始める。
〈本誌はJAグループ京都の米卸が販売するコメの産地判別検査を実施した。その結果、「滋賀産」や「魚沼産」として販売されていたコメに中国産が混入している疑いがあることが分かった〉
こんな前文に続いて、検査結果とそれが意味する産地偽装疑惑を4ページにわたって詳報した。さらに、「魚沼産コシヒカリはいまだに偽装まがいが横行しており、しかもその仕業がJAグループによるものだとすれば、怒りを通り越して悲しくなる」という農家の声を取り上げた。
彼らの報道を細かく記したのは、当局の支えがない調査報道はどうあるべきなのか、示唆に富む内容を含んでいるからだ。米の安売り合戦は多くの人々に知られていた。だが、そこに疑問を感じた記者はどれだけいたか。さらに、卸売業者の過当競争や偽装米疑惑、さらには米離れや食糧危機にまで結び付けて考えた記者がどれだけいただろうか。
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ノンフィクション作家・清武英利氏による「記者は天国に行けない 第15回『パブリック・エネミーズ』」全文は、「文藝春秋」2023年4月号と、「文藝春秋 電子版」に掲載されています。
