駅や空港などで外国人旅行客の姿が目に付くようになった。外国人だけでなく、季節が良くなり、コロナ禍に対する規制緩和などの追い風もあってか、キャリーバッグを引きずる国内観光客の数も明らかに増えている。
明らかなホテルマーケットの回復
ホテルマーケット調査会社STRのレポートによれば、23年3月における全国のホテル稼働率は77.6％。前年3月は54.5％であったことと比べれば、23.1ポイントもの大幅な改善である。地域別でも東京81.6％（前年同月53.4％）、京都76.9％（同42.1％）、大阪79.4％（同49.9％）と回復ぶりは鮮明だ。
ホテルの業況をみるとき、稼働率だけを追っかけてはいけない。稼働を確保するために宿泊料を思い切り下げてしまったのでは、収入は増えない。稼働率が80％であっても1万円の定価を7000円に割引していたのなら、稼働率が60％であっても1万円を保っていたほうが収入は多いからだ。
そこで、同レポートで客室平均単価とこれに稼働率を掛け算したRevPAR（1日当たり販売可能客室1室あたりの収益：宿泊平均単価×稼働率）のデータをみてみよう。
客室平均単価は、昨年3月に比べて60％から106％もの高い伸びを示している。さらにこれをRevPARで見ると、全国レベルでも売上は2倍以上、東京や京都に至っては3倍もの売上増になっていることがわかる。
インバウンド需要も復活
この爆上がり現象を支えた一つが、全国旅行支援制度だ。現在の制度は22年10月11日からスタートしたが、3月末の期限後も支援は継続されていて、一定の条件のもと1名1泊当たりで旅行代金の20％、最大で5000円（交通付旅行）の割引とクーポン券（平日2000円、休日1000円）が付くというものだ。
この制度の導入で全国のホテル旅館は厳しい業況から一息つくことができたと言われているが、最近ではこれにインバウンド需要の復活が加わっている。
23年1月から3月までの訪日外国人数は累計で479万人。昨年同期がわずか10万人であるからなんと48倍になったことになる。過去最高水準の訪日外国人数を数えた2019年の同時期は805万人であったから約6割水準にまで需要が回復してきたことになる。街角に外国人観光客の姿が目立つようになった理由がこのデータからもよく読み取れる。
