工作機械大手の牧野フライス製作所は4月10日、電子部品大手のニデック（旧日本電産）が進めるTOBに反対を表明した。これに対し、ニデックが翌11日、「引き続き必要な対応を行う」とコメントする展開になっている。
「ニデックは昨年12月、牧野フライスとの協議を経ないまま買収を提案。牧野フライスはTOB開始時期を5月9日以降に延期するよう要望したが、ニデックは拒否し、予定通り4月4日から1株1万1000円で買い付けを始めました。日本では例をみない規模の敵対的TOBであり、株主が賛同するかどうか注目されます」（市場関係者）
なぜ、これほどニデックは牧野フライスの買収に拘るのか。
「今でも強い影響力を持つ永守重信会長（80）の思いがあると見られます」（メガバンク幹部）
創業以来、永守氏の目利きで74件のM＆Aを重ねてきたニデック。経営不振に陥った企業を安値で買収し、短期間で再生させる手法で友好的な姿勢が貫かれていた。だが、ここにきてニデックは豹変している。
現在配信中の「週刊文春 電子版」及び4月17日（木）発売の「週刊文春」では、2023年を機に変わったニデックの買収姿勢、岸田光哉社長と永守会長との関係などを詳しく報じている。
