東海道新幹線は、年間約1億6000万人が利用する日本屈指の交通インフラだ。せめてビジネスパーソン向けをうたう車両では、もう少しまともに使えるフリーWi-Fiを用意するべきではないだろうか。
フリーWi-Fiが姿を消していった理由
そもそも、日本国内を見渡すと、フリーWi-Fiは次々に終了している。2021年には都営バスの「Toei Bus Free Wi-Fi」が終了。2022年にセブン＆アイグループの「7SPOT」、ファミリーマートの「Famima_Wi-Fi」、東京メトロの「Metro_Free_Wi-Fi」（車両内）、東武鉄道の「TOBU FREE Wi-Fi」などが終了し、2024年にも小田急電鉄の小田急ロマンスカーの「odakyu Free Wi-Fi」が終了している。
フリーWi-Fiが続々と整備されていたのは、2020年に予定されていた東京オリンピック・パラリンピック開催に合わせ、訪日外国人観光客向けに進められていた側面がある。ところが東京オリンピックはコロナ禍の影響で約1年延期したうえ、無観客開催となった。
各社にとって、想定していた需要が消えたこと、コロナ禍で事業へのダメージが大きかったことで、フリーWi-Fiにコストを掛け続ける余裕がなくなり、終了につながったのだろう。
同時に、都市圏で急速に進んだ5Gの普及により、フリーWi-Fiの必要性が下がったことも後押ししたと考えられる。
「フリーWi-Fi後進国」の汚名返上なるか
しかし、現在はご存じの通り、インバウンド需要は復活している。観光庁の訪日外国人旅行者を対象にとったアンケート（2023年11月～2024年2月調査）によると、旅行中に困ったことは、「ごみ箱の少なさ」（30.1％）、「施設等スタッフとのコミュニケーション」（22.5％）などが多かったが、「無料公衆無線LAN（フリーWi-Fi）環境」という回答も9.6％と約1割いる結果に。
