金額は400億円か…HYBE代表に向けられた疑惑
PEFはHYBEの株式市場上場の1週間以内に株式を大量に売却し、株価が急落したが、PEFは多額の差益を得た。パン議長にはこのうち30%に当たる約4000億ウォンが渡されたという疑惑だ。
韓国の金融当局は、パン議長とPEFが秘密契約書を締結し、これによって株主に被害を与えたと見ている。まだ容疑が確定したわけではなく、パン議長とHYBE側も容疑を強く否認しているが、HYBEの立場は厳しい。
金融当局が事件を検察に送致する計画を持っているため、今後検察の本格的な捜査が始まれば、ADORとの経営紛争とは比較にならないほどの非難世論が巻き起こると見られる。しかも金融当局がパン議長に適用した疑惑は「詐欺的な不正取引」で、少なくとも懲役5年から無期懲役まで科される可能性のある重罪だ。
“空白期間”でもファンに絶え間なく届いたBTSのコンテンツ
K-POPボーイズグループは皆、「軍白期」（＝軍入隊による活動空白期）という危機を避けられない。絶えず新しいグループが登場するK-POP界で、活動ができない1年6カ月の軍服務期間中にどれだけ人気を維持できるかによって、復帰後に生き残れるかどうかが決まる。実際、第2世代までは人気絶頂のボーイズグループが軍除隊後に人気が落ち、そのまま低調が続くことも珍しくなかった。
しかし最近は、入隊前にあらかじめコンテンツを用意し、服務中のメンバーの誕生日や記念日などに合わせてアップロードしたり、事前収録したバラエティ番組に出演し、後日公開する方式などで、軍入隊中もファンに絶えずコンテンツを提供している。これにより、ファンの心が他のグループに移るのを防ぐという戦略だ。
BTSも軍入隊前から準備していたコンテンツを通じてARMYに絶え間なく情報を提供してきた。すでにソロアーティストとしても頂点に立ったメンバーたちが、帰還と同時に活発なソロ活動を開始し、ファンに「不在」を感じさせないことに成功した。
しかし、今や彼らが完全体として活動の準備を本格化しているだけに、軍白期やソロ活動とは比べものにならないほどの期待が膨らんでいる。
米国進出当時、米国のエンターテインメント業界でアジア系ボーイズグループに対する先入観や偏見を経験したBTS。しかし、「見せてやる」と宣言し、実力を見事に証明した。そして今、再び世界エンターテインメント界の王者としての実力と人気を証明する正念場に立っているのだろう。
【訂正】7月5日配信の本記事において、見出しに誤りがございました。「メンバーの逮捕」と記しておりましたが、正しくは本文にある通り「書類送検」後の略式起訴でした。お詫びして訂正します（2025年7月6日10:30追記）。
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