11月26日、東京・霞が関にある司法記者クラブで記者会見に臨んだ国分太一（51）。居並ぶ記者を前に謝罪を行い、自身のどの行動がコンプライアンス違反と判断されたのか、「答え合わせ」をしたいと意向を明かした。
会見前に、「週刊文春」が報じていたのが「【独占スクープ】国分太一が自白した2つの『わいせつ事案』の全貌が分かった！」と題する記事だった。現在配信中の「週刊文春 電子版」および11月27日（木）発売の「週刊文春」より一部を抜粋してお届けする。
「被害者に謝罪することができなかった」
「コンプライアンス上の問題行為が複数あった」
日本テレビが国分太一の同番組の降板を発表したのは、事情聴取から2日後、6月20日のことだ。報道陣が見守る中、同社の福田博之社長は会見に臨んだ。
「福田社長が問題を把握したのは5月27日。複数人の外部弁護士など第三者で調査を開始し、国分に問題行為があったと認められたため、20日午前の臨時取締役会で番組降板を正式決定したといいます。しかし福田社長は会見で問題の詳細は『プライバシー保護の観点から申し上げることができない』と30回近く繰り返し、具体的な回答を避けた」（スポーツ紙記者）
国分、城島茂、松岡昌宏が所属する株式会社TOKIOは同日、国分の無期限の活動休止を、5日後にはTOKIOの解散を発表した。その後、国分が出演していた番組は雪崩を打ったように打ち切りが相次いだ。10月2日、テレビ東京が「男子ごはん」の放送終了を発表し、レギュラー番組6本は全て終了。国分は何一つ真相を明かさないまま、表舞台から完全に姿を消した。
だが、10月23日、事態は俄かに動き出す。国分の代理人である菰田優弁護士が記者会見を行い、日弁連に人権救済を申し立てたことを明らかにしたのだ。
「事情聴取は別の目的で呼ばれた騙し討ちで、誘導的な質問をされたと主張。日テレ側から『いつの、どういう行為をハラスメント認定したのか、一切明かされなかった』とし、世間に説明責任を果たすことや、日テレや被害者に謝罪することができなかったとしている。また、日テレ側の対応で、家族を含めて人権侵害を受けることになったと主張したのです」（同前）
〈会見を開いたことは誠に遺憾であり、強く抗議いたします〉
会見後、同日中に日テレは抗議書をリリースした。
〈国分太一氏の代理人弁護士が、弊社代理人弁護士との協議の最中に、突如としてそのやり取りの内容や関係者の特定につながりかねない情報を含めて一方的に公表し、会見を開いたことは誠に遺憾であり、強く抗議いたします〉
さらに同月27日、福田社長が報道陣の前に立ち、「人権救済申し立てについては大変戸惑っております」と語り、「対応は適正」だったと繰り返し強調した。
「菰田氏が会見で、『誘導的な質問』『騙し討ち』と主張した点について『全く当たらない』と反論。従来通り、『プライバシー保護』という言葉を連呼していた」（芸能デスク）
目下、両者間には埋まらない溝が刻まれている。
《この続きでは、国分が自白した2つの「わいせつ事案」の全貌を詳しく報じている。記事の全文は現在配信中の「週刊文春 電子版」および11月27日（木）発売の「週刊文春」で読むことができる》
