11月26日、東京・霞が関にある司法記者クラブに姿を見せた元TOKIOの国分太一（51）。居並ぶ記者を前に謝罪を行い、自身のどの行動がコンプライアンス違反と判断されたのか、「答え合わせ」をしたいと意向を明かした。
会見前に、記者会見を行う方針を報じていたのが「週刊文春」の記事だった。現在配信中の「週刊文春 電子版」および11月27日（木）発売の「週刊文春」より日本テレビ側と国分の代理人・菰田優弁護士側の埋まらない溝、そして会見を行うに至った経緯を報じたパートを抜粋してお届けする。
自ら経緯を説明する決意
日テレ関係者が明かす。
「日テレ側の反論に、菰田弁護士は日テレと被害者への謝罪の場を設けることや、降板の理由となった個別の事案を明らかにすることなどを再度要求しました。しかし、日テレの代理人弁護士は『協議内容の週刊誌等への漏洩が続いているため、協議に応じるのは難しい』旨を回答したようです」
そこで、国分はこの膠着した事態の打破に向かって、ある決意を固めた。近く記者会見を行い、自らの口で、経緯を説明する意向だというのだ。国分と近しいテレビ関係者が明かす。
「会見を通じて社会に自身が置かれている現状を訴え、社会復帰の道筋を見つけたいと思っているのです。ただ、被害者のプライバシー保護は大前提のため、会見ではハラスメントの内容に関して踏み込んだ説明をするのは難しいでしょう」
目下、ネット上には国分のハラスメント行為について、根も葉もない流言飛語が飛び交っている。
「福田社長は会見で『刑事事件になるような事案ではない』と明言していますが、ネット上では元SMAPの中居正広さんの一連の騒動と比較され、様々な臆測が流れています。ただ、両者の事案には決定的な違いがある。みずからの言動が性暴力認定されたことに抗議している中居さんに対し、国分さんは行為自体の評価について一切争っておらず、謝罪したい意向を示しています」（別の日テレ関係者）
「無期懲役のような状態」
国分を知る番組スタッフが、その心情を代弁する。
「日テレ側の拒否によって、説明と謝罪の機会を奪われた彼は、身動きの取れない、無期懲役のような状態になってしまった。ハラスメント行為とは、具体的に何だったのか。罪と罰のバランスは適切だったのか。前提となる事実関係が多少なりともわからないと、検証すら出来ない。また、他局には事実関係を伝えられないまま番組を終了せざるを得なかったのも、本人は心苦しかったでしょう」
そんな中、「週刊文春」は内情を知る日テレ関係者への取材を通じ、事情聴取を受けた国分が弁護士らに明かした“供述”の内容を入手した。
《この続きでは、国分が自白した2つの「わいせつ事案」の全貌を詳しく報じている。記事の全文は現在配信中の「週刊文春 電子版」および11月27日（木）発売の「週刊文春」で読むことができる》
