若者にアプローチするつもりは特になし

 ジャパネットというと、未だに名物社長だった創業者の髙田明氏を思い浮かべる人も多いかもしれない。こうしたイメージを、同社はどう脱却しようとしているのか。もしくは、独自メソッドとして継承しているのだろうか。

ジャパネット創業者の髙田明氏(ジャパネットホールディングス提供)

「髙田明のイメージやスタイルを脱却しようとは、全く考えていません。社内に体系化されたマニュアルなどはありませんが、創業者の価値観は今でも大事にしており、テレビ通販はそのエッセンスを継承しているように見えるかもしれません。

『主役はMCではなく商品である』というのがコアの考えで、テレビの前にいる視聴者を想像して、熱量を持って話しかけることを意識しています」(田道氏)

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 ちなみに、髙田明氏は地声が高いわけではなく、「この商品の良さを何とか伝えたい」とテンションが上がると自然と声が高くなってしまうのだという。

 通販事業の平均年齢が70歳と高齢なことから、今後は若年層を取り込む施策にも注力するのか――と思いきや、そうでもないようだ。

「若い方にアプローチしなければ、という焦りはありません。現状はたまたまシニアの方に買われているだけだと思っていて、若年層の方が購入しても絶対に満足いただける自信があるからです」(田道氏)

 とはいえ、創業40周年を迎えた直近では、新しいチャレンジとしてSNSのショート動画を始めた。その他、近年は放送事業など多角化が進み、それぞれ好調だ。2025年12月期の売上は、過去最高だった前年の2725億円を上回る約2950億円を見込む。

 続く記事では、そんなジャパネットの次なる収益の柱となりそうなクルーズ事業に焦点を当てていく。

次の記事に続く 豪華なのにしっかり“庶民派”「ジャパネットのクルーズ旅行」が完売続出している納得のワケ

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