「亡くなった人の多くは高齢者でした」
ただし、岡田小学校は浸からなかった。
当時を振り返って、「高齢者ほど危機感が乏しかった」と話す人は多い。「その証拠に亡くなった人の多くは高齢者でした」と、民生委員の浅野静子さん（69）は悔しさに唇をかむ。「私も44歳の嫁に逃げようと言われて逃げました。それでも家にとどまった夫は、遠方で勤務している息子に電話で説得してもらい、何とか避難させました」。浅野さん宅の周囲は避難後、根こそぎ家が流されるほどの被害に遭う。
それにしてもなぜ、年代によって危機意識の差があったのか。
1893（明治26）年、高梁川が決壊し、真備町は昨年と同じように丸呑みにされた。黒瀬さんは「明治の水害でここまで浸水したという痕跡が見つかっています。昨年より14センチ深く浸水していました」と語る。
ならば、高齢者ほどその言い伝えを聞いていたはずではないか。
「ところが、その後の水害はそこまでの被害がなく、『この程度で済む』という思い込みが高齢者ほど出来ていったのではないか」と指摘する人もいる。
逃げるためのツールとしてSNSを使う
一方、子育て世代。小田さんは「水害によく遭う土地だとは聞いていましたが、僕らはどこまで水が来るか知らないので、逆に恐怖心がありました。特によそから移り住んだ人間には危機意識があります。子供の安全も確保しないといけないと気を張っていました」と話す。
真備町は戦後の高度経済成長期から、倉敷市のベッドタウンとして人口が増えた。旧住民より新住民の危機感の方が強かったのだろうか。そうした意識が、SNSで拡散され、共有され、多くの人の避難に結びついたのかもしれない。
「友達が気になっても、真夜中にわざわざ電話できません。そうした時にも情報交換できるので、災害時の判断を助ける手段としてSNSは非常に役立ちました。1人孤立して悩んだり、大丈夫だと思い込んだりするのではなく、仲間の情報や行動を参考にして、自分や家族の命を守ってほしい」と小田さんは力を込める。
東日本大震災以降、SNSは被災後の情報収集に役立つとされてきた。しかし、逃げるためのツールとしても極めて有効であることを、私達は知っておくべきではないだろうか。
写真＝葉上太郎
