コロナ禍によって急加速した在宅勤務
働き方改革の一環として声高に提唱されるも、なかなか定着してこなかった「在宅勤務」。しかし、緊急事態宣言の発令を受けて急遽テレワークの導入を進めた企業も多く、結果的に普及が急加速した。コロナ禍の長期化を見据え、収束後もテレワークを継続する企業が少なくないという。「ニューノーマル」と呼ばれる新たなワークスタイルの構築の萌芽と呼べる1年だった。
また、社会人だけでなく、学生たちも休校になった影響で在宅での学習を余儀なくされた。放課後NPOアフタースクールの調査によると、休校が長引き、ストレスを感じた小学生は64%もいたという結果が出たそうだ。
《文春オンラインではこんな記事を公開しました》
テレワークに約9割が賛成 それでも1割は「在宅勤務」に反対する理由とは――アンケート結果発表
